豊葦原中津谷のニニギ

食糧自給率の向上を目指して! (2100年の日本へワープ)

<<豊葦原中津谷のニニギ>>

「なぜ、この谷のように暮らせぬのか」
腐海という危機を前にしても戦争に明け暮れる諸国を、ユパはこう嘆いています。
現在の地球が置かれている状況は、この台詞に表されているように思えませんか。
ならば、風の谷のように暮らしてみよう。
私なりの解釈の元、片田舎で自給自足型農業を始めることを決意したのです。

                              いむたかつみ

メディアの問題点

 

メディアは、いくつの問題点を抱えているように思います。

列記してみましょう。

 

能力

・情報を読み解く力が不足している。

・知識が不足している。

 

方向性

・営利判断が方向性を決めてしまう。

・個人的な関心で取材対象や方向性を決めている。

 

態度

・国民を代表していると思い込んでいる。

・無知な人々を導きたいと思っている。

 

 これらは、原則として、報道メディアについて、外部から見た印象をまとめたものです。

反論もあるでしょうが、まず私の説明をみて戴き、その上で考えてもらいたいと思います。


前回は、メディアの能力について書きました。

今回は、方向性です。




メディアは、営利組織なので、情報が売れるか否かは判断材料になります。

これは、多少は情状酌量の余地はあると思います。


では、利益を追求する上で、何をしても良いのでしょうか?

当然、報道の質は問われるでしょう。

JR北海道で事故や故障が続いた際、メディアは激しく非難しました。JR北海道は列車を走らせて利益を得る会社ですが、列車さえ走らせておけば良いのではなく、その質にも責任がありました。

列車を整備すれば、費用が掛かり、利益を圧迫します。
ですが、安全と定期運航のために、費用が掛かっても列車を整備しなければなりません。
それが、鉄道会社の責任です。

これと同じように、メディアは情報で利益を得る以上、その質に対して責任を負うのです。

しかし、最近ではエストニアの位置を間違え、エストニア大使館から指摘を受けて話題になっています。

この時は、エストニア大使館のユーモアある神対応のお陰で救われた感はありますが、国によっては国際問題のネタにされる可能性もある重大な問題でした。

利益を追求するだけではなく、情報を提供する以上は、その情報に対してメディアが責任を負わなければならないのです。
それが、利益を圧迫することになろうともです。


もう一つは、偏向報道です。

最たる例は、オスプレイでしょう。

通常のヘリの墜落事故はほとんど書かないが、オスプレイとなると鬼の首を取ったかの如く
書き連ねます。

偏向報道が顕著に感じられるのは、オスプレイの元主任分析官であるリボロ氏の取材を繰り返すところです。

『オスプレイの元主任分析官』という肩書きは素晴らしいのですが、リボロ氏の主張には
首を傾げる内容が多々あります。


2001年から始まったアフガニスタン戦争の初期において、オスプレイの稼働がほとんどなかったとして、リボロ氏はオスプレイに問題ありとしています。

しかし、オスプレイの配備が始まったのは開戦の4年以上も後のことであり、でっち上げの情報と言っても差し支えないでしょう。

また、「オスプレイに回転翼モードでの空中給油機能を設けなかったのは問題である」とも主張しています。
しかし、固定翼機に比べて回転翼機の空中給油は遥かに難しいことと、オスプレイの運用において回転翼モードでの空中給油が必要になる状況がほとんどない事を踏まえると、
オスプレイに回転翼モードでの空中給油機能を加えなかったのは当然の判断と言えます。
それにも関わらず、前述のような発言をするリボロ氏には、元主任分析官との肩書に疑いを持ちたくなるほどです。

発言の信憑性が疑われるリボロ氏を繰り返し取材するメディアは、自分たちの目的に
合致する人物のみを選択的に取材することで、真実よりもメディア内部の目的を優先した
報道をしているように感じるのです。
これこそ、偏向報道そのものと言えます。




(『マスメディアの功罪 3』に続く)


メディアの問題点

 

メディアは、いくつの問題点を抱えているように思います。

列記してみましょう。

 

能力

・情報を読み解く力が不足している。

・知識が不足している。

 

方向性

・営利判断が方向性を決めてしまう。

・個人的な関心で取材対象や方向性を決めている。

 

態度

・国民を代表していると思い込んでいる。

・無知な人々を導きたいと思っている。

 

 これらは、原則として、報道メディアについて、外部から見た印象をまとめたものです。

反論もあるでしょうが、まず私の説明をみて戴き、その上で考えてもらいたいと思います。

 

 


まずは、能力です。

報道部門では、ある程度の専門化が為されているとは思います。

しかしながら、専門性はそれほど高くはないようです。

むしろ、一般人との差はなく、理系の私から見ると無知と言いたくなる場合もあります。


当ブログや旧・風の谷の生活でも触れたものとして、『メルトダウン』や『メタセンター』があります。

メルトダウン』は、事故から2ヶ月も経過した頃から使われ始めたのです。
メルトダウン』を知っていれば、冷却できなくなっていることを知った時点で、報道していたはずです。(※私の日記には、3月12日にはメルトダウンがでてきています)
それが、メルトダウンを耳にした途端、その意味を全炉心溶融と勝手に決めつけ、当局を
追及する材料としました。

メルトダウンの本来の意味は、炉心溶融全般を指す言葉でした。
ですから、メディアから「メルトダウンしたことを認めよ」と追及された時、既に炉心溶融を認めていた当局の担当者が戸惑っている様子が見られました。
メディア側は全炉心溶融の意味でメルトダウンを使ったから、炉心溶融全般を指すと思っていた当局側は戸惑ったのです。

メタセンター』に至っては、最後まで知らないままだったようです。
セウォル号事故において復元力関連の記事を700件以上も書きながら、大切なキーワードである『メタセンター』をただの一度も使いませんでした。

また、原発関連記事で、三相交流の『三相』を『三層』と誤記して、訂正もしていません。

メルトダウン』や『メタセンター』とは違い、『三相交流』は一般常識の範疇ですが、
それさえ間違いに気付きもしないのですから、かなりレベルは低いと言わざるを得ません。

 

メディアは、二言目には「情報がない」と言いますが、違います。

メディア側に読み解く力がないだけで、必要な情報は提供されているのです。

例えば、セウォル号事故では、航跡記録から二回の急旋回があったと報道されました。

この報道の情報だけで、私は急旋回は一回だけだったと見抜いたのです。

(下は、事故の3日後のメディア発表に、私が予想される航跡(破線)を追記)



(下は、上を「旧・風の谷の生活」に掲載した3日後、メディアが訂正した実際の航跡図)



メディアは、多くの情報に触れる機会があります。それを取捨選択して、報道するのです。

私は、絞り込まれた情報にしか触れることはできません。その絞り込まれた情報だけで、
急旋回は一回だけと見抜けたのです。それも、物理法則だけで判断できました。
私は、船舶関係者ではありませんが、それでも分かるレベルの内容だったのです。

つまり、「情報が無い」ではなく、メディアには情報を読み解く力が無いだけなのです。

メディアは、知識に加え、情報を読み解く能力もまるで足りないのです。


(『マスメディアの功罪 2』に続く)


日本農業新聞に「CO₂濃度別 稲収量予測 高精度に 温暖化対応活用へ 農研機構」と題した記事が掲載されました。
(リンク⇒https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171208-00010002-agrinews-ind


地球温暖化の原因物質であるCO₂の濃度は、今後も増え続けると考えられています。
CO₂の農道の上昇と共に、一般的には、作物の収穫量は増えます。
しかし、条件によっては収穫量が減る場合もあります。

記事によると、農研機構は、稲の収穫量の予測計算の精度の向上に成功しました。
世界9カ国18機関と協力し、従来の複数の予測法による予測値を平均することで、実際の稲の収穫量に近付けることに成功したとの事です。
実際にCO₂濃度を変えて育てた稲の収穫量と比較したところ、予測値の平均値は実際の収穫量に近いことが確認されました。


地球温暖化を引き起こす大気中のCO₂は増加傾向にあり、1960年頃にCO₂濃度が320ppmだったものが現在では400ppmにまで増加しています。
CO₂が現在の1.5倍に増えた場合、稲の国内の収穫量は約15%増えると予測されていますが、これは安定した気候の基での数値です。
私が懸念する気候の不安定化が起きると、農業そのものができなくなるリスクがあります。
折角の農研機構の研究も無駄になりかねません。
やはり、地球温暖化を防ぐ施策を考えていくべきなのでしょう。


サクラは、寒さを感じないと咲かない事から、前回は落葉と開花の関係を調べてみました。
落葉が開花のスイッチと見做し、落葉と開花の関係を調べたのです。

在住地域の落葉から、サクラ(ソメイヨシノ)の落葉は13℃くらいと見積もり、
東京の落葉時期と開花日との関係をグラフにしてみました。
その結果、あまり相関があるようには見えず、相関係数も-0.244でした。
東京のデータでは、落葉時期が遅いほど、開花時期は早くなるようには見えました。

そこで、前回は札幌の落葉時期と開花日との関係をグラフにしてみましたが、
まったく相関があるようには見えません。
相関係数は、0.0045でした。

今回は、念のため鹿児島も確認してみることにしました。
鹿児島の場合について調べ、グラフにしてみました。


落葉と開花の関係グラフ(鹿児島)



まったく相関があるようには見えません。
相関係数は、0.0573でした。

落葉時期と開花時期には、直接的な関係は無いと断言できそうです。

一方で、3地点のデータには、違いと共通点がありました。
鹿児島はソメイヨシノが開花するギリギリの高温環境ですし、札幌は低温側の限界に近いところにあります。
両者の差に、中庸を」いく東京のデータを比べれば、新しい発見もありそうです。

次回は、その辺りについて考察しようと思います。


TPPは永遠に続くのでしょうか?
 
TPPに加盟する前に、将来、TPPから離脱する事を考えるべきでしょう。
 
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日本がTPPから離脱する状況は、考える必要はありません。
その時にキャスティングボートを握っているのは、日本だからです。
 
イメージ 2
 
では、他のTPP加盟国がTPPから離脱する場合は、どうでしょう。
この場合のキャスティングボートは日本にはないので、予め考えておくべきです。
 
当たり前ですが、TPP加盟国が離脱するのは、国益にそぐわない場合です。
具体的な例の一つが、食糧輸出国の食糧自給率低下です。
温暖化や人口増加で、食糧自給率が100%以下になった場合、輸出品が無くなるので、
TPPに加盟し続けるメリットは無くなります。
 
こんな場合はどうでしょうか。
日本がA国から食糧を大量に輸入しようとしたと仮定します。
日本に食糧を輸出するとA国の食糧が不足する場合、A国政府はどうするでしょうか。
国民が飢えても、日本に食糧を輸出するでしょうか。
絶対に輸出はしないと言い切れます。
そんなことをすれば、A国政府は国民の反発で転覆してしまうからです。
 
イメージ 3
 
TPPに限らず、政治はあらゆる状況を考慮した上で交渉を行わなければなりません。
果たして、日本政府は、どんな未来を目指すのでしょうか。
不安でなりません。

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