新・風の谷の生活

食糧自給率の向上を目指して!

「なぜ、この谷のように暮らせぬのか」
腐海という危機を前にしても戦争に明け暮れる諸国を、ユパはこう嘆いています。
現在の地球が置かれている状況は、この台詞に表されているように思えませんか。
ならば、風の谷のように暮らしてみよう。
私なりの解釈の元、片田舎で自給自足型農業を始めることを決意したのです。

再生可能エネルギーの範囲内で経済を回していくしかない

ある方との原発問題の議論の中で出てきた言葉です。

私も否定はしませんが、
御当人がどこまで理解して言ったのか、また一般の方がどこまで理解できているのか、
若干の懸念があるので、見直してみることにしました。

 

と言うのも、この方は、初めに結論を決め、それに合致する知識を並べる議論をされます。

たいへん知識が豊富な方なので、初めに結論ありきでも、滅多に論旨に破綻をきたす事はありません。今回の議論は、原発の温排水問題が起点でしたが、温排水は原発のない東京湾でも生態系への影響が観察されていることから、議論は直ちに地球環境と原発の関係に変わり、原発事故より影響がはるかに大きい地球温暖化の問題を重ね、議論しました。

この議論は、

「私(伊牟田)が原発事故を軽くみているか、その方が地球温暖化を軽くみているか、その両方だろう」との合意点から、最終的に「再生可能エネルギーの範囲内で経済を回していくしかない」との結論に達したのでした。

私も、原発より先に火力を止めるべきとは考えていますが、今世紀末には原発が廃止されているべきとの考えもあるので、この落とし所は異存ありません。

ですが、実際に実現できるのかとの視点からは、悲観的に思っています。

なので、「再生可能エネルギーの範囲内で経済を回していくしかない」とは、安易に肯定したくないのです。


 

太陽光



そもそも、「再生可能エネルギーの範囲内で~」とは、再生可能エネルギーの弱点を許容することを意味します。

一般に、『再生可能エネルギーで発電できる範囲』と誤解されやすいのですが、少し違います。

経済活動では、再生可能エネルギーの発電力より、弱点の方が大きく影響するのです。

そのあたりを説明するところから始めます。


何回かに分けて書いていきますので、よろしくお願いします。

食糧自給率は、農地面積当たりの人口で決まるはずです。
それをグラフにしたのが、下のグラフです。
 
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グラフでは農地面積と書いていますが、正確には農地面積当たりの人口です。
食糧自給率と農地面積当たりの人口の相関係数は、0.956とかなり高い値になっています。
 
食糧自給率は、食糧生産量を人口で除した値です。
また、農地面積当たりの人口は、言葉の通り、人口を農地面積で除したものです。
両方から人口を取り除くと、食糧生産量と農地面積に相関関係がある事がわかります。

逆に言えば、地域に関係なく、ほぼ日本全国どこでも、単位面積当たりの生産量は大差ないということです。
当たり前の結果とも言えますが、北の北海道も、南の沖縄でも、単位面積当たりの生産量に大差がないことは、少し意外でもあります。



 

県別の食糧自給率(カロリーベース)
 
1.食糧自給率の調べ方
   下のアドレスで農水省の統計データにアクセスできます。
 
2.色分け
   下のような分類をしてみました。
    食糧自給率120%以上
    :食糧自給率 80%~120%
    :食糧自給率 40%~80%
    :食糧自給率 10%~40%
    :食糧自給率 10%未満
 
3.地図
   県別の食糧自給率を、地図に示してみました。
 
イメージ 1
 
4.考察
   食糧自給率が高い地域は、面積が広く、人口密度が低い地域が多いようです。
   食糧自給率が低い地域は、大都市部を含むベルト地帯に集中しています。
   これが、食糧自給率の他に、地球温暖化にも影響しています。
   詳細は、『2100年の日本のあるべき姿』でまとめていきます。
   
 
 
        
  

食糧輸入が完全に止まった時、日本国内でどのくらいの対応が可能なのでしょうか。
 
簡単な対策としては、日本国内での肉食を禁止し、飼料用の穀物を人間の食糧に回すことでしょう。>> 
 
1kgの牛肉を得るためには、11kg分の飼料を牛に与える必要があると言われています。
1kgの豚肉を得るためには、7kg分の飼料を豚に与える必要があります。
1kgの鶏肉を得るためには、3kg分の飼料を鶏に与える必要があります。
(※資料により、比率は異なるようです)
 
すべての肉食をやめると、日本の食糧自給率は47%になります。
これでも、6800万人が餓死する計算です。
対策としては、やらないよりマシという程度です。
 

一見、F1種子は、食糧自給率の向上に貢献するように思われます。
ですが、実は、次のような問題が隠れているのです。
・種子会社は、少数の会社のほぼ独占状態にある。
・種子会社が国外にあるため、種子の購入価格は為替の影響を受ける。
・種子会社は営利企業なので、利益を得られるところにしか売らない。
・事故・天災や病気で、F1種子の生産量が影響を受ける可能性がある。
 
世界中が食糧難になれば、農産品輸出国の通貨が強くなるはずです。
日本は、世界最大の農産品輸入国ですから、極端な円安もあり得ない話ではありません。
温暖化による気候変化でF1種子の生産量が低下し、価格が高騰した時に、弱い円で、F1種子を買い続けることができるのでしょうか。
背筋が寒くなる思いがします。
 
 
ところで、私同様、「風の谷」の名称で「自然栽培種」を探しておられる方がいます。
私は、二番煎じということですね。
 

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