新・風の谷の生活

食糧自給率の向上を目指して!

「なぜ、この谷のように暮らせぬのか」
腐海という危機を前にしても戦争に明け暮れる諸国を、ユパはこう嘆いています。
現在の地球が置かれている状況は、この台詞に表されているように思えませんか。
ならば、風の谷のように暮らしてみよう。
私なりの解釈の元、片田舎で自給自足型農業を始めることを決意したのです。

F1種子を知っていますか。
レーシングカーのF1じゃないですよ。 
 
F1種子は、異なる特性をもつ品種を交配して作り出した一代雑種の種子のことです。
交配の組み合わせ方によっては、元になった品種より優れた品種を作り出すことができます。
ですが、雑種なので、優れた特性が現れるのは一世代だけで、二世代目以降は特性が不安定になります。
 
F1種子のメリットには、良質の作物を得られる、収量が増える等があります。
一方、デメリットには、毎年、種子会社から購入しなければならないことが挙げられます。 

少子化が世の中の問題となっています。

この対策については、当ブログでは優先度が低いので、別の機会に残しておきます。

 

少子化の問題の一つが人口が減少することです。

人口が減少すると何が問題なのでしょうか。

数え切れないほどの問題がありますが、大きな問題として経済規模・産業規模の縮小があります。

この部分だけでも問題は多岐に渡るのですが、当ブログに関係が深い農業生産に光を当ててみたいと思います。

 

 

あるブログにおいて、「少子化の影響で、農業生産力が低下する」旨の御意見を頂きました。

前述の「経済規模の縮小」から推定される問題なのかの一つを指摘されたものと思われます。

日本の農業の特徴として、労働力集約型であることがあげられます。

つまり、労働力が減少すれば、生産力も減少すると考えられるのです。

では、対策はないのでしょうか?

 

まず、労働力の確保です。

近年、農業法人が増えており、会社組織による運営がなされています。

この方式の場合、人口の増減より会社の収支の方が、労働者数に影響します。

つまり、少子化で人口が減少しても、給与水準が高ければ、労働者を確保できることになります。

(もちろん給与水準が低ければ、労働者を確保できず、農業生産力は低下します)

 

もう一つは、作業の効率化です。

こちらは、過去半世紀余りの野放図な都市化によって、大規模農業に有利な耕作地から都市化してしまっています。

単純な大規模化では、効率化は難しいところです。

ですが、大規模化のメリットとして、専門家を置きやすくなる点があります。

専門化により、多少の効率化は望めます。

 

ただ、これらの対策は、現状に対するものでしかなく、「2100年の日本のあるべき姿」としては、肝心の「あるべき姿」が見えてきません。

「2100年の日本のあるべき姿」では、食糧自給率を100%にするために人口を6000万人とすることを目標としています。

しかし、農業人口を適正化できないなら、継続的に食糧自給率を維持できません。

つまり、前述のような生産力ありきの対策では、真の問題解決にならない可能性があるのです。

 

「2100年の日本のあるべき姿」では、産業別の人口構成を想定していく予定です。

人口構成が見えてきたら、経済が回るか、シミュレーションを行いたいと考えています。

ただ、それを実現できる実力が私にあるのか、甚だ疑問ではあります。

 

まあ、できるところまで進めていくことにします。

 

 

一応、法体系の合理化が必要であることを述べました。

多くの方は、「そんな事は出来っこない」と思われたでしょう。
でも、私は「人々の意思で法体系の合理化が進む時代が来るのではないか」と考えています。



現状の法律は、複雑怪奇です。
この対策として、法曹界へのAIの導入が考えられます。
おそらく、法律事務所の法律相談から、AI導入が始まるでしょう。
これが一般化し、実際の裁判を判決後に検証する際にもAIが用いられるようになり、法改正を経て裁判に用いられるように変わると予想しています。


この状況を考えてみてください。
法律相談をすればAIで判断してもらえるとしても、実生活でAIを使う機会は少なく、気付かずに法律に違反してしまう可能性はあります。
しかし、裁判ではAIによって裁かれることになります。
つまり、人の行いを機会であるAIが裁くことになるのです。


ここまで進めば、法体系の是正が話題になるはずです。
再び、AIに御登場願い、法律の分類と整理を行い、法体系を見直すことになるのです。



あり得ないことではないでしょう。
法体系が見直されなかったとしても、AIで裁判を行うようになれば、結審が早くなり、法曹関係者の合理化も進むはずです。

法体系の整理がなされなければ訴訟数が減らない点で課題は残りますが、AIで裁判をするようになれば、ある程度の合理化が進むので、「2100年の日本のあるべき姿」としての一つの形にはなります。


ただ、「人を裁くのが機械であってはならない」との感情論だけでAIの導入を阻む勢力も、法曹界や一般社会には出てくるでしょう。
その時には、少し賢くなって、AIが不要な法体系を構築してもらいたいものです。


サクラ開花予想も、三年目に入ります。

2017年版は、東京で2日、鹿児島で3日の差でした。
この成績は、気象会社のサクラ開花予想を上回るものでした。
しかし、裏側を見ると、標準偏差は3日もあり、前日の誤差はマグレに近いものです。

この反省を基に、2018年版を始めたいと考えています。
主要な改良点は、気温変化の予想プログラムの改良と、サクラの開花特性の分析方法に変更です。

標準木

改良過程の当ブログへの掲載は、週に1回程度となる予定です。
最終的な2018年の開花予想は、1月21日を目標にします。

およそ150日の長丁場ですが、お付き合いの程、お願い致します。

法体系を整理する上で、数学を利用する方法があるはずです。

現状の法体系では、四則演算しか使用していません。
税の計算も、累進課税は階段方式です。
そのため、計算する場合に全部を知っておく必要があります。

これを指数等で表す方程式にすると、階段式ではなく、連続的に計算可能になります。


ただ、指数等は一般人には理解しにくいとの批判があるでしょう。
ならば、教育を変え、法律を理解するための数学の教育を増やせば良いことです。


私の発想は、理系に偏っているように思われるでしょう。
ですが、金利計算のように、日常生活でも同程度の数学が使われているのです。
元々、金利計算では複利計算をしています。
これは、指数関数になります。
現状でも、この程度の数学は使われているのです。
指数関数の教育を充実させることは、日常生活でも役に立つのです。

こう考えると、現状より数学の教育を充実させることは、メリットが多いように思います。


現状の法曹界の人々が見れば、私のアイデアはあり得ないかもしれません。
数学が苦手と思っている方も、同様かもしれません。
ですが、ならば複雑化が進む法体系を放置するのでしょうか。
それとも、AIを用いて裁判を行い、判決を出す時代を望んでいるのでしょうか。

それよりは、法体系を見直し、理解に必要な教育を子供達に与える方が、日本の未来として望ましいのではないでしょうか。

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