豊葦原中津谷のニニギ

食糧自給率の向上を目指して! (2100年の日本へワープ)

<<豊葦原中津谷のニニギ>>

「なぜ、この谷のように暮らせぬのか」
腐海という危機を前にしても戦争に明け暮れる諸国を、ユパはこう嘆いています。
現在の地球が置かれている状況は、この台詞に表されているように思えませんか。
ならば、風の谷のように暮らしてみよう。
私なりの解釈の元、片田舎で自給自足型農業を始めることを決意したのです。

                              いむたかつみ

ネガティブですね。
私自身のblogを見ていて、そう思います。
 
あまりネガティブなことを書いていると、機動隊がやってくるかもしれません。
 
これ、冗談じゃないんですよ。
 
アメリカでは、各国首脳が集まる会合がある際に
ツイッターでネガティブな書き込みが多い地域をGPSのデータを用いて割り出し、
その地域に警備部隊を集中的に配置して、治安維持に務めるそうです。
 
 
「豊葦原中津谷」が機動隊で溢れたら困るので、
少しはポジティブな書き方に改めようと思っています。

無理かな?

ブログを始めて5年近くなりますが、たぶん初めてアクセス数のまとめをしてみようと思います。


まとめるのは、先月(2019年8月)です。
総アクセス数は、内緒です。
アクセスは、ほんのちょっとしかありませんでした。
1ヶ月のアクセス数が、有名人なら数分で到達するような回数です。
でも、傾向は現れます。

記事毎のアクセス数は、大概は「ロータリーエンジンの復権」(2018/1/26)が1位です。

8月も、3位に入っています。
では、1位は何だったか? と言うと、「動物の歩き方-2(夏休みの自由研究)」(2018/7/21)でした。
「2」が1位なら、「動物の歩き方-1(夏休みの自由研究)」は何位かと言うと、4位でした。
ベスト5の残る二つは、2位が「イノシシ撃退機」(2017/7/16)、5位が「水深10000mでの探査を再開」(2016/7/6)でした。
なんと、全て1年以上も昔の記事でした。
ベスト10を見ても、2019年の記事は3件だけ、集計対象の8月に限定すると、10位の「地域振興策を阻害するもの」(2019/8/29)だけです。

ちょっと分析してみましょう。
「自由研究」がタイトルにある記事は全部で6件あり、その内の2件は今年の記事ですが、どちらもベスト10に入っていません。
「夏休み」がタイトルにある記事は全部で4件ですが、今年の記事はありませんし、前述の2件以外にベスト10に入ったものはありません。
「夏休みの自由研究」に反応したのか、「歩き方」に反応したのか、分かりません。近い内に、「歩き方」の別バージョン(二本足歩行をダチョウ、恐竜、カンガルーで比較する予定)を書こうと思っています。そのアクセス数で、アクセス数の理由がわかるかもしれません。

ロータリーエンジンの復権」が上位に入り続ける理由は、車好きの私にもわかります。ただ、内容は期待とは真反対と言ってもいいでしょう。
スポーツカーとしてのロータリーエンジンではなく、アトキンソン・サイクルへの応用の可能性を二段膨張エンジンとして、並列三連ロータリーを提案した記事なのです。
期待を裏切ってしまっているので、コメントもありませんが、ロータリーエンジンに期待を持つ方が多いらしく、今もアクセス数の上位に入り続けています。

上位に入った理由がわからないのが、「イノシシ撃退機」です。
7月ごろからアクセスが増えましたが、今年に限った現象です。2年前の記事ですが、アクセス数の上位に入ったことはなかったはずです。
今夏の異常気象で、イノシシの餌が乏しくなっているのかもしれません。
今年は、5月の異常高温、梅雨寒、8月前半の猛暑、後半の日照不足と、気候が乱れ続けています。野生動物にとって、今年は厳しい気候なのかもしれません。
その結果、鳥獣被害が増えて、「イノシシ撃退機」のアクセス数が増えたのかもしれません。


たかがアクセス数。
されどアクセス数。

こんな辺境のブログでも、世の中の動きが見えてくるのですね。
「動物の歩き方-3」を書いたら、またアクセス数の分析をしてみますね。
 

複数ある発電方法を選択する流れを、擬人化して考えてみましょう。 

対象とする発電方法は、再エネ(水力を除く)、水力、揚水、火力、原発です。




まずは、長所と短所を整理しましょう。

 

再エネ君の長所は、清潔(廃棄物が少ない)であること、狭い場所(小型化)でも働くこと、任務地(設置場所)を選ばない者もいることです。
短所は、賃金(コスト)が高いこと、気まぐれに仕事をする(出力調整ができない)こと、大きな力を得ようとすると場所を取る(エネルギ密度が低い)ことです。

 

水力君の長所は、俊敏(出力調整の応答が早い)であること、従順(出力の調整ができる)であること、賃金(コスト)が安いこと、短期的には清潔であることです。

短所は、体力がない(連続運転時間が短い)こと、契約金(建設費)が高いこと、今より人数を増やせない(建設可能な場所がない)こと、長期的には不潔(ダムの解体など)なことです。

 

揚水君の長所は、俊敏(出力調整の応答が早い)であること、従順(出力の調整ができる)であること、賃金(コスト)が安いこと、他人がやった余分な仕事を貯めておける(蓄電)こと、短期的には清潔であることです。

短所は、体力がない(連続運転時間が短い)こと、契約金(建設費)が高いこと、今以上に人数を増やせない(建設可能な場所がない)こと、コンビを組ませないと仕事をしない(ダムが二つ以上必要)こと、長期的には不潔(ダムの解体など)であることです。


火力君の長所は、素直(出力の調整ができる)であること、賃金(コスト)が安いこと、食事(燃料の種類)を選ばないこと、力持ち(出力が大きい)であることです。

短所は、任務地(建設場所)を選ぶこと、かなり不潔である(大量の排ガスが出る)ことです。

 

最後は原発君です。

長所は、従順(出力の調整ができる)であること、力持ち(出力が大きい)であること、短期的には清潔である(排ガスがほぼない)ことです。

短所は、任務地(建設場所)のワガママが強いこと、ひとたび怒り出すと手がつけられないこと、長期的には極めて不潔(放射性廃棄物が出る)なことです。ただ、既に放射性廃棄物が出ているので、解雇しても不潔さは大差ない点が悩ましいところです。

 

 

さて、この条件で、誰を雇用し、誰を解雇すべきでしょうか。

仕事ぷりから考えると、火力君はどうでしょうか。

仕事ぷりも良いし、賃金も低いのですから、不潔なところに目を瞑れば、雇用すべきです。

次に雇用すべきは、水力君です。

持久力はないけど、敏捷さは抜群です。

わがままな再エネ君や、反応が鈍い原発君と組み合わせることで、緊急時にも対応できるようになります。

揚水君も採用です。

ただ、今後の仕事量は増加が見込まれています。彼らだけで、今後の仕事量をこなせそうにありません。採用を増やさなければなりません。

 

原発君は、既に雇用していますが、世間は「クビにしろ!」と言っています。

理由は事故を起こしたからです。

また、今の彼に近付くことさえ難しいほど、不潔です。

だから、原発君を増やすことは諦めた方が良さそうです。

でも、コンスタントに仕事をしてくれるので、できることなら継続雇用したいところです。

世間が推すのは、再エネ君です。

比較的清潔ですが、気まぐれにしか仕事をしない上に賃金も高く、あちこちに点在しているので、経費もかかります。

特に、気まぐれさは半端ではなく、気が向いた時にしか仕事しません。全く言うことを聞かないのです。近隣の再エネ君も、一緒になって仕事をしたり、仕事をしなかったりするので、本当に厄介です。にも関わらず、世間では再エネ君を推します。だから、再エネ君も増長し、田畑や山野を荒らし、除草剤を撒き、10年後には抑えが効かなくなるリスクを感じます。

後々を考えると、再エネ君の新規採用を控えた方が良さそうです。

 

となると、火力君を増やした方が良さそうです。

経営者として、今だけを考えるなら、昔に戻って火力君を中心に水力君を含めて雇用したいところです。

不真面目な上に賃金も高い再エネ君は雇用したくないし、真面目な原発君も賃金が高騰しそうなので、新規採用はもちろん、雇用延長も慎重にならざるを得ません。

ですが、将来的に考えるなら、今は原発君の解雇を呼び掛けている人々も、火力君の解雇を呼び掛ける声に変わる可能性が高いし、海外からは、火力君の代わりに外国人原発君の採用を要求してくるかもしれません。

地震や津波を知らない外国人原発君を採用すると、地震が起きた時に何をしでかすか、予想もつきません。絶対に、外国人原発君の採用は回避したいところです。そのためには、多少は費用が掛かっても、今の原発君を解雇するわけにはいきません。

 

 

とにかく面倒なのは、メディアです。

物知り顔で批判してきますが、実際には何も知らないのです。

どうせ、政府の見解が変われば、言うことも変わるのでしょう。

「原発を直ちに停止する」と政府が言い出したら、メディアは「日本の電力供給が不安定化する」と言うだろうと推測されます。

メディアの役目を、「政府の監視機能だ」と勘違いし、更にそこから「政府批判が役目だ」と思い込んでいます。

メディアの本当の役目は、「真実を報道する」ことです。全てに対する中立性を維持し、真実を伝えることで、国民が正しく判断できるようにするのです。

メディアが本来の仕事をするようになってくれれば、落ち着いて発電くんの採用を考えることができるのですが・・・


近年の地域振興策は、観光に偏っています。しかし、観光では、地方経済の底上げにならず、一時的かつ部分的な経済刺激策に止まってしまいます。

では、何を振興すれば良いのでしょうか。
国民・県民・市民・町民・村民は、何で収入を得れば良いのでしょうか。

本題に入る前に、地方の支出を考えたいと思います。
ここでは、支出を納税に限定します。
納税を抑えると、住民サービスが低下すると警戒しますが、住民サービスや公共事業意外にも支出があります。

まず、税収から収入を得る議員・公務員は最少人数であるべきだとわかります。
例えば、収入に占める税の割合を10%とすると、議員と公務員は全労働者の10%以下でなければなりません。その場合、公共事業や厚生年金や健康保険などは掛け金が出ませんし、議会堂や庁舎は維持できませんから、実際には労働者数は3〜5%になります。国会議員のように、歳費や議員宿舎、JR無料乗車、政党助成金、退職金や年金などを考慮すると、一般労働者の軽く10倍以上の費用が掛かると想像されます。平均で2年に1回行われる国会議員選挙の運営費が500〜800億円掛かるので、これも含めれば、議員一人当たりの費用は一般人の平均所得の約20〜30倍です。
このような立場の人は、可能な限り少人数にしなければなりません。

公務員も数を減らすべきです。
単純に減らすことは難しいでしょう。
減らすには、効率を上げること、無駄を省くことです。これらは、現場の問題ではなく、中央や地方の行政の問題です。
日本の行政は、手間を考慮しません。
例えば、国民への還付では、減税ではなく、直接、現金を配布する場合があります。この場合、案内書を作成・送付し、住民からの申請を受け付ける業務が生まれます。これらの手間が、減税では大幅に削減できます。
現在の住民サービスは、様々なタイプがあり、一つの窓口だけでは完了しないこともあります。また、住民票で一世帯にするか二世帯にするかで住民サービスが変わる場合があります。
このような選択型の複雑な行政制度が、公務員の仕事量を増やす要因の一つと考えられます。
こういった制度を改革していくことは、国の効率を向上させ、人口減少にも対応できるようになります。

しかし、この改革は容易ではありません。
議員が改善の必要性に気付く必要がありますが、日頃の議員は、真反対のことを行っています。しかも、このスタンスにおいては、与党も野党も全く同じです。
この件においては、現時点では議員の無能さ故に、絶望感があります。
有権者に責任はありません。なぜなら、立候補者の誰一人として制度の合理化を公約に掲げていないからです。我々有権者に選択肢として提供されていないのです。

中々、前途は厳しいようです。
そして、この話題も中々進みません。
本題は、次回以降ということで、今回はこれくらいで終わることにします。
 

権力による報道統制が話題になるたびに、「言論の自由」を盾に闘ってきたメディアですが、そもそも「言論の自由」を履き違えているのではないでしょうか。

「言論の自由」は、メディアを保護する憲法ではありません。
メディアは、その公益性・公共性から、「言論の自由」からは一歩離れたところにあると思います。
もちろん、広い意味では、「言論の自由」の対象に含まれるでしょう。
ですが、公益性・公共性からみて、「何を言ってもかまわない」わけではありません。
むしろ、様々な制約の中で、「情報」を流す立場にあり、メディアとしての「主張」を自由に流してよいわけではありません。
メディアとしての「主張」を流すのであれば、全責任を負う覚悟で行うべきです。

例えば、「地震予知」では、「早川氏や村井氏の有料の地震予知は素晴らしい。国は、彼らの地震予知に予算をつけるべきだ。逆に、地震予知で成果がない地震学会の研究費は削減すべきだ」といった論調をよく目にします。
このような記事や放送を信じて有料の地震予知情報を購入した人々に対し、「出鱈目な情報を買わされた」と言われた際には、民事、刑事の両方で、情報提供元として責任を取るべきです。
「我々も騙された」などということは、メディアは許されないのです。

メディアは、中立性を保ち、両方の意見をバランスよく提供する責務があるのです。
地震予知を例にとると、「早川氏や村井氏の地震予知の成功率は、本人達の主張によると〇〇%である。一方、地震学会は彼らの地震予知は、予知に成功していないと主張している」といった具合に、事実だけを伝えてほしいものです。


メディアは、国民の審査を受けない組織です。
なので、嘘の情報を流していると、それを足掛かりに報道統制のネタにされる可能性があります。
キチンとした自制の下で報道していなければ、報道統制のネタを政権側に提供することになり、メディアだけでなく、国民全体の不利益に繋がることを、メディアに生きる方々は理解していただきたいものです。

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