豊葦原中津谷のニニギ

食糧自給率の向上を目指して! (2100年の日本へワープ)

<<豊葦原中津谷のニニギ>>

「なぜ、この谷のように暮らせぬのか」
腐海という危機を前にしても戦争に明け暮れる諸国を、ユパはこう嘆いています。
現在の地球が置かれている状況は、この台詞に表されているように思えませんか。
ならば、風の谷のように暮らしてみよう。
私なりの解釈の元、片田舎で自給自足型農業を始めることを決意したのです。

                              いむたかつみ

旧・風の谷の生活からの引っ越しは、ようやく一段落しました。

今後は、用語辞典の引っ越しと充実を図っていきます。
ですが、用語辞典は、過去の日付で登録するため、見た目の更新は止まります。
また、目次の充実も並行して行っていきます。
こちらも、過去の日付になるので、更新は分かり難くなります。

何かのトピックがあれば記事を書きますが、皆様からは寂しいブログになってしまうかもしれません。
そんな際には、カテゴリーから興味のある分野を選んで見てください。
こんな感じです。
カテゴリー


何かを調べたいときは、カテゴリーの一番上にあるサイトマップを見てください。
こんな感じです。

カテゴリー2

今後も、豊葦原中津谷のニニギをよろしくお願い致します。


ウミシダを御存知ですか?
ウミシダは、こんな生物です。

ウミシダ
http://www.godac.jamstec.go.jp/jedi/splibrary/j/SP_LIB4/2K1372SHDB4016_01182680_01191050

ウミシダは、ウミユリの仲間で、2億年前のカンブリア紀から生息しています。

カナダ、ブリティッシュコロンビア大学のアンジェラ・スティーブンソン氏によると、
「ある種のウミシダにとって、温暖化は有利に働く」と言います。
研究室で水温を2℃上げる実験を行ったところ、腕の再生スピードが速くなったそうです。
一方で、ウミシダの幼生を食べる生物は海水温の上昇によって打撃を受けるため、
より多くのウミシダが成体まで成長できるようになると考えられています。

ウミシダの生息域の変化で、海洋の温暖化を計ることも可能かもしれません。


チョウの分布域の北上」と題して、ナガサキクロアゲハを紹介したことがあります。
生物の分布域の変化で、地球温暖化を計ることができます。
生物の分布域の変化は、農作物も従来通りでは生育しにくくなる事を示しています。
それこそが、温暖化の最も恐ろしい部分だと思っています。

フグの産地が北上し、以前は獲れなかった東北や北海道でも水揚げされるようになったそうです。それも、本場である西日本が漁獲量を減らしている中、東北や北海道は急激に上昇しているのです。

 

以前にも、ナガサキクロアゲハの生息域の北上を取り上げました。

(リンク⇒http://imutakatumi.officialblog.jp/archives/19739132.html )
温暖化は、確実に進んでいるのです。

 


生息域の北上は、別の見方もしなければなりません。

野生の世界は、激しい生存競争の場です。

フグの生息域が北上しているなら、元々その海域に生息していた生物が、フグとの生存競争に負けたことを意味します。

仮に、北に逃げたとしても、逃げた先での生存競争に勝たなくてはなりません。


生息している生物が入れ替われば、周辺の環境が変化します。
沿岸漁業だけでなく、場合によっては、遠洋漁業にも影響が出るのかもしれません。

生物は、気象などの環境の影響を受けますが、生物が環境に影響を与える場合もあります。

例えば、山林において、樹木が病虫害で全滅すると、雨で斜面が崩れやすくなり、土砂が下流や河口に流れて周辺環境を変えてしまいます。

そもそも、大気中の酸素は植物の光合成によるものです。



生物の生息域の変化は、精密に調査すると同時に、聖域なき温暖化防止を進めていかなくてはなりません。

 

 

戦後73年が経ちました。

旧ソ連による北方領土への侵攻は、1945年9月5日まで続いていますが、日本が無条件降伏を受け入れ、正式に終結したのが、73年前のこの日です。
この日以降、国外で他国民に対して一発の銃弾も発射することなく、今日に至っています。

(日本の専管水域で、北朝鮮の不審船に対して海上保安庁の巡視船が砲撃した事例はある)

 

国連加盟国において、戦後に戦争をしなかった国は、10カ国しかないそうです。
(8カ国との説もある)

10カ国は、以下です。

 ・アジア   :日本、ブータン

 ・ヨーロッパ :ノルウェー、デンマーク、スイス

        :スウェーデン、フィンランド、アイスランド、オーストリア

 ・南北アメリカ:ジャマイカ

 

ですが、この条件と数字は曖昧で、上の10カ国には海外派兵している国があります。

 

海外派兵

 ・スウェーデン(死者5人)

 ・フィンランド(死者2人)

 ・オーストリア(死者なし)

 ・アイスランド(死者なし)

 ・(スイス)

 

こうして見てくると、日本が異常ともとれるほどです。

ですが、異常なのは他国の方です。

死者が出る前に、他国民に対して一発も撃っていないのでしょうか?

おそらく、これらの国の死者を超える他国民を殺害しているはずです。

だいたい、他国の領土に踏み込んでおいて、反撃を受けて文句を言う方が異常です。

 

では、なぜ派兵したのでしょうか。

そこには、資源等の利害があったはずです。

中東で戦乱が多いのは、石油資源があるからです。

これらの国々は、国家としてのまとまりが弱く、資源に目が眩んだ野心家の付け入る隙があります。それに乗じて、各国も支援と称して手出しをします。

多くの戦乱は、そこから生まれるのです。

手出しをしなければ、戦乱に巻き込まれることはないし、テロを自国に引き込むこともないのです。



アメリカ兵は、一種の奴隷ではないのかと、思うことがあります。

資源を獲得するために軍隊を送り込みますが、得をするのは兵士ではなく、資本家です。資本家を太らせるために命を賭けてさせられるのが、兵士となります。

現在の自衛隊は、自国の防衛と災害派遣が主ですので、奴隷とは全く違う存在です。特に、災害派遣での活躍ぶりには頭が下がります。

だからこそ、海外で他国民に銃口を向けたり、逆に攻撃を受けるような状況に追い込みたくないのです。

 

「綺麗事ばかり言って」と言われるかもしれません。

「今の日本の繁栄は、シーレーンの安全を米軍が確保しているからだ」とも、言われるかもしれません。確かに、シーレーンの安全確保は、米軍の貢献が皆無ではありません。

しかし、航路の途中は約20カ国が存在し、それぞれに主権を持っています。米軍がこれらの国々の主権を犯していないなら、航路の安全性は、日本とこれらの国々との関係・協力によるものと考えるべきです。



これとは別に、日本は、今とは次元が違うレベルで、需要と供給を自国内で成立させ、海外への依存度を下げて行くべきです。

私が考える「2100年の日本のあるべき姿」の一つが、海外依存度の低減です。

温暖化による食糧事情の悪化が本格化すると、各国の狙いは鉱物資源から食糧資源に変化すると考えられます。食糧の争奪戦が起きる可能性があるのです。

一方、エネルギーは脱石油を強制する国際世論が起きることは間違いありません。

日本のシーレーンは、石油輸入レートです。

石油の依存度が下がれば、シーレーンの重要度も下がります。重要度が下がると分かっている地域の紛争に首を突っ込んでしまうと、重要度が下がっても抜け出せずに苦しむことになります。

現在の日本の財政状態は、戦時下と同等です。それも、総力戦に突入しているレベルです。こんな状況下で海外の紛争に首を突っ込んでしまえば、国が破綻します。

有事に円が強いのは、有事に首を突っ込まないからです。自ら紛争に関われば、円は暴落する可能性があります。円が暴落すれば、食糧自給率が低い日本は、厳しい状況に置かれます。

日本は、軍事力から距離を置き、非軍事による紛争解決に尽力すべきなのです。

 

私は、日本の国土に見合う人口にすべきと考えています。

その数は、約6000万人です。

ここまで減らせば、食糧自給率は100%にできます。食糧の輸出入は抑えることができます。

また、日本国内には、再利用可能な資源があります。

いわゆる都市鉱山です。

脱石油を果たしたなら、専管水域内だけでも、必要な資源のほとんどが手に入るはずです。

これにより、シーレーン防衛はほとんど必要なくなります。

 

このような国家を作り上げた上で、国際関係を平和的に動かす努力をしていけば、世界は少しずつ日本の主張に耳を傾けるようになるのです。



今日は、日本の組織的戦闘が終結した日です。

日本が平和であるために、どんな未来を作るか、みんなで考えたいと思うのです。

 

95年前の今日(9月1日11時58分)、相模湾を震源とする関東大震災が発生しました。

死者・行方不明は10万人を超える甚大な被害をもたらしました。

  

関東大震災

 


日本人は常に地震に怯えて生きてきました。

地震予知は、日本人にとって悲願であり、必ずや実現されると信じられてきました。

そのせいか、雨後の筍のよう民間地震予知会社が生まれ、そのデタラメな地震予知を信じてしまう人々が後を絶たない状況が続いています。

 

昨秋、地震学会も地震予知が事実上不可能であることを認め、方針転換を決めました。

しかし、曖昧な新方針の影響からか、なぜ地震予知ができないのかを明確にしなかったからか、未だに民間においてデタラメな地震予知が横行しています。

論理的に考えて、地震予知は不可能と考えても問題ないでしょう。

地震を予知するために必要な観測装置を埋設するための技術さえ、人類は手にしていないと言っても良いでしょう。

地震予知が不可能である以上、私たちにできることは、被災時には救援が来るまで耐えることであり、それまで耐えられるような備えをしておくことです。




さて、地震は、備えることで生き残る確率を高く保つことが可能です。

しかし、食糧難が起きたなら、どうやって生き残れば良いのでしょうか。

日本は、食糧の3分の2を海外に頼っています。海外で食糧を買い付け、日本に持ち込んでいるのです。

これができるのは、円が強いからです。

ところが、莫大な累積債務は、円を暴落させる可能性を秘めています。

『円が下がれば輸出が伸びる』というような緩やか円安ならば、対策が間に合うかもしれませんが、何かを切っ掛けとした急激な日本国債売りが始まれば、最悪は数分で円は大暴落となります。

こうなってしまうと、多少の輸出の伸びでは国債の売りを止めることはできず、輸出増加による収入増では食品を買うことができません。また、収入増は食品価格の高騰より時間的な遅れが出るので、食品を買えませんし、海外での買い付けも、円ではできなくなります。

 

このような事態は、地震と同様に、瞬間的に起きる可能性があり、前兆も分かりにくいと思われます。

一方では、個人でできる備えは少なく、外貨または金(きん)の形で資産を持っておくくらいです。これも、一般人の財力では、一時凌ぎにしかなり得ず、備えることは不可能に近いと思います。

 

現政権は、憲法を改正して、海外の紛争に首を突っ込もうとしています。
有事に強いは、有事において軍事力を行使しないことに裏打ちされています。
海外の紛争で軍事力を行使するようになれば、有事に弱いに変わるかもしれません。
私には、憲法改正は国の崩壊と食糧危機の引き金になるのではと、不安に思っています。

 

当ブログは、個人でできる備えとして、耕作放棄地の再農地化をはじめ、啓蒙活動の意味を含めて、様々な角度から紹介しています。

↑このページのトップヘ