新・風の谷の生活

食糧自給率の向上を目指して!

「なぜ、この谷のように暮らせぬのか」
腐海という危機を前にしても戦争に明け暮れる諸国を、ユパはこう嘆いています。
現在の地球が置かれている状況は、この台詞に表されているように思えませんか。
ならば、風の谷のように暮らしてみよう。
私なりの解釈の元、片田舎で自給自足型農業を始めることを決意したのです。

本日は、私が計算で算出したサクラの開花予想日(東京)です。

予想通り、開花の発表はありません。

これから1週間程度で開花するでしょう。

IMG_0176 - コピー (2)

開花しましたら、反省会を始める予定です。

またその時まで・・・



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大失敗をしてしまいました。

肝心な【確定報】を消してしまいました。

復元を試みましたが、元の形にはなっていないでしょう。

無念!

オーストラリアの西部沿岸で、ザトウクジラの座礁が急増しているそうです。
 
西部沿岸で座礁したザトウクジラは、1989~2007年は2~3頭/年ていどでしたが、2008年は13頭、2009年は46頭、2010年は16頭、2011年は17頭でした。
 
 
オーストラリア・マードック大学のカーリー・ホリオーク氏が、子供や若い個体の遺骸を調べた結果、栄養失調だったことがわかったそうです。
ある個体は、肺炎も発症していたと言うのです。
 
 
ザトウクジラは、ヒゲクジラの仲間の中では対象となる餌の幅が広い種類です。
他のヒゲクジラが専らオキアミを食べるのに対し、ザトウクジラは ニシンや鯖等も食べます。
ただ、南極海周辺に棲むザトウクジラは、ほぼオキアミだけを食べるそうです。
そのオキアミが不足しているらしいのです。
 
 
オキアミ不足の原因の一つは、オキアミの商業漁業が増加したことが考えられます。
オキアミの漁獲量については、1970年代の終わり頃から増え始め、1990年代の後半には減少しています。
座礁しているのが若い個体が多いことに加え、オキアミ漁の漁獲量変化を見ると、オキアミ漁が影響しているとは考えにくいところです。
 
 
地球温暖化の影響は、極地で大きくなりやすいと考えられています。
オキアミの資源量も、温暖化の影響を受けて大きく変動する危険性をはらんでいます。
ですが、商業捕鯨の再開を目指す日本でさえも、オキアミの資源量の推移を充分には追跡できていません。
もし、オキアミが地球温暖化の影響で減少しているなら、ザトウクジラの次に飢えるのは、人類なのかもしれませんね。

2100年までに日本の人口を半減させるべきと行ってきましたが、実際に人口を減らした後の各都道府県の人口の順位は、どんな風に変わるでしょうか。
前回のデータを基に、ワースト10とベスト10を表にしてみました。
人口順位の変化
現在は最も人口が少なく、合同選挙区になっている鳥取県と島根県は最下位を脱して、それぞれ44位と40位に変わります。
代わって、大都市圏に近い山梨県と奈良県が最下位になります。
2013年のワースト10から抜け出すのは、佐賀県(42位⇒32位)と秋田県(38位⇒24位)です。一方、2100年にワースト10にランクインするのは、奈良県(30位⇒46位)と沖縄県(26位⇒39位)です。

一方、最も人口が多くなるのは、北海道です。
東京都は、6位に後退します。また、ランク外に落ちるのが、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県、静岡県の5府県もあります。ワースト10の入れ替えは2県だったのに対して、ベスト10の入れ替えが5府県に及ぶ点が、印象的です。

ところで、都道府県間の人口で、最も多い県と最も少ない県の人口比は、2013年の22.6倍から2100年は18.6倍に変わります。因みに、極端に人口が少ない山梨県を除くと、人口比は12.9倍になります。
大都市圏の過密が解消される方向になります。
ただし、人口が減るので、2016年から採用されている合同選挙区は、むしろ拡大すべき状況となります。


次回ですが、2100年のワースト2になる山梨県と奈良県について、もう少し踏み込んでみます。

日本の人口を6000万人にすべき!

このように主張する根拠は、今世紀の半ば以降は食料自給が重要な政治課題になると考えているからです。

6000万人と言う数字は、現在の人口の半分程度です。
つまり、自然減を利用して日本人を半分に減らそうというのです。
ですが、全国47都道府県を見渡すと、過疎に苦しむところもあり、一律に人口を半減させるわけにはいきません。

自給率向上を目指すのは、食糧事情の悪化を予想してのことです。
食糧事情を悪化させる要因の一つは、言うまでもなく地球温暖化です。
食糧事情の悪化と並行して、二酸化炭素排出量の制限が世界で厳しくなる事が予想されます。そうなると、食糧輸送に伴う二酸化炭素の排出も、削減が求められると思われます。例えば、東京は毎日数万トンの食糧を都外から輸入しているのです。この輸送にメスが入る可能性が高いのです。
食糧輸送を減らすことも含め、食糧自給率が100%に満たない都道府県を中心に人口を削減することにします。

では、都道府県別の食糧自給率を見てみましょう。

県別食糧自給率

これを、ワースト10に並べ替えてみましょう。

自給率ワースト

一目で分かるように、自給率のワースト10は、人口が多い都府県が上位を占めています。
上位5都府県の人口合計は4000万人を超え、10都府県では6000万人に迫ります。
ここの人口を減らさなければ、目標の6000万人に届くはずがありません。

そこで、都道府県別に、食糧自給率が100%に満たない人口を一定の割合で削減する事にします。
人口を6000万人にするため、削減割合は85%とします。
例えば、人口が250万人で自給率が20%なら、200万人分の食料が不足しますので、200万人の85%に当たる170万人を削減することになります。
なお、食糧自給率が100%以上の道県は、現状の人口を維持する者とします。

この条件で、2100年の日本の目標人口を算出してみました。
県別人口目標2
私が描く2100年の日本の都道府県別人口です。

なんと、東京都の人口は、208万人になっています。
現在と比べると、1000万人以上も減らす必要があります。
ですが、よく見ると、削減後の東京都の食糧自給率は、わずか8%なのです。
逆に言えば、現在の東京都の人口は、尋常ではない状況なのです。極端に人口が集中し、農地を宅地化して拡大を続け、6000人/km²に迫る人口密度になってしまったのです。
2100年の目標は、この異常な状態を少しばかり改善するとも言えそうです。

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