新・風の谷の生活

食糧自給率の向上を目指して!

「なぜ、この谷のように暮らせぬのか」
腐海という危機を前にしても戦争に明け暮れる諸国を、ユパはこう嘆いています。
現在の地球が置かれている状況は、この台詞に表されているように思えませんか。
ならば、風の谷のように暮らしてみよう。
私なりの解釈の元、片田舎で自給自足型農業を始めることを決意したのです。

食糧不足には、「食糧が足りない」場合と、「食糧を買えない」場合があります。
今日は、後者の「食糧を買えない」を整理しましょう。
 
 
「食糧を買えない」とは、食糧はあるが手に入れられない場合を指します。
もちろん、日本国内には食糧が無いから、海外から買おうとするわけですから、
国内では「食糧が足りない」のですが、地球規模では食糧があると仮定します。
 
さて、本題です。
食糧を買えなくなる理由は、次のような状況が想定されます。
1.価格が高騰する。
 1.1.円安が進み、相対的に食糧価格が高騰する。
 1.2.多くの通貨に対して、食糧自体が高騰する。
2.食料輸出国が売らなくなる。
 2.1.食料輸出国が輸出する余力が無くなる。
 2.2.食料輸出国が政治的圧力として食料輸出を調整する。
 2.3.紛争国が対象国への食糧輸出を禁じる。
 
食料輸出国が食糧を売らなくなる事態は、対日本では考えにくいところです。
一方、食糧価格の高騰は、可能性が高いと思われます。
まず、円安ですが、最も大きい要因は、財政破綻でしょう。
財政破綻時の日本救済策としても、円安は有効です。
国債の大半は日本国内にあるので、円安にすることで破綻額を目減りさせられます。
赤字額が極端に大きいので、円安も桁が変わるかもしれません。
 
二つ目は、食糧の争奪戦となり、需供の関係から食糧価格が高騰する可能性です。
一昨日、コメントでも戴いていますが、
中国が食糧輸入国となり、その量も急増している事は、懸念材料の一つです。
日本は、中国を敵に回し、食糧の争奪戦を行うことになります。
当然、食糧価格は、円に対しても、元に対しても、高騰することになるでしょう。
中国に続いて、ブラジルも、食糧輸入国に転落することが予想されています。
今世紀の後半には、醜い食糧争奪戦が行われるでしょう。
ただ、真の先進国は、高みの見物でしょうね。
 
 
TPPが、将来にどんな影を落とすのか、
長い目で見ることができる政治家が居ない日本の未来は、恐ろしくて語れません。
 

食糧自給率とエネルギ問題は表裏一体である!

このような御意見を戴いたことがあります。
まさにその通りであり、それゆえに問題は根深いのです。

そこで、このblogを始める理由となっている、未来の食糧不足について、
復習してみようと思います。
 
食糧不足には、「食糧が足りない」場合と、「食糧を買えない」場合があります。
戦後の日本を襲った食糧難は、後者でした。
でも、まずは前者の「食糧が足りない」から整理しましょう。
 
食糧が足りなくなる理由には、次のようなものがあります。
1.異常気象、火山、地震等、穀倉地帯が天災に襲われて生産量が減る。
2.地球温暖化で、栽培していた作物には向かない気候に変化する。(※1)
3.人口増加により、食糧の消費量が増加する。
4.食生活の変化から、飼料用穀物の消費が増え、食用の穀物が不足する。
5.エタノール燃料等、工業目的の消費量が増える。
6.大規模な戦争で、無駄に消費される。
 
※1:地球温暖化では、砂漠化を危惧する声が強いかもしれませんが、
   砂漠化とは逆に、泥炭地が穀倉地帯に変わる可能性もあるので、
   トータルでは、耕作面積は大きく変化しないと考えています。
 
一応、不可抗力が強い順に並べました。
でも、2以降は、人類の努力で解決可能です。
その中でも、6は、避けたいですね。
ただ、世界的な食糧難になると、戦争の危険性は急激に高まります。
特に、東アジアは、食糧自給できている国がありません。
それなのに、食糧自給率に対して軍事力が強大です。
日本も、その傾向が非常に強い事を、われわれ国民は意識しておくべきでしょう。
 
ちなみに、軍事費を食糧自給率で除した値を列記してみます。
 
日本  :約1400億ドル/%
中国  :約1500億ドル/%
韓国  :約 700億ドル/%
米国  :約4200億ドル/%
イギリス:約 900億ドル/%
フランス:約 500億ドル/%
ドイツ :約 500億ドル/%
 
食糧難になった際に戦争を起こしそうな国は、日本と中国だと言えそうです。
少なくとも、安倍総理は、食糧調達の戦争を始める可能性は高いと思いますよ。
 
 
長くなってしまったので、続きは次回にします。
 

日本の食糧自給率は、40%を切っています。
これは、先進国はもとより、東アジア諸国でも最低レベルです。
しかも、飼料穀物の輸入も考慮すると、日本の食糧自給率は33%程度です。
 
もし、日本が食糧を輸入できなくなった場合、単純計算で8600万人が餓死します。
日本の食糧自給率は、絶望的と言っても良いレベルです。
 
日本が食糧を輸入できなく可能性は、
財政破綻による極端な円安、世界規模の食糧不足等が考えられます。
莫大な財政赤字を抱える日本は、いつ円の暴落が起きても不思議ではありません。
極端な円安では、食糧は高くて買えなくなってしまいます。
 
 
前置きが長くなりましたが、
危機的な日本の食糧事情において、
日本が食糧を輸入できなくなった際に取りうる対策の一つを提案します。
 
食糧難になった際には、まず必要な摂取カロリーを確保しなければなりません。
現在の日本は、実に様々な作物が栽培されています。
作物毎に、単位面積当たりの生産量も、千差万別です。
私は、昨日までに23種類の作物について調べてきました。
その結果を基に、単位面積当たりの生産熱量を調べてみました。
その結果です。
 
さつまいも :33万kcal/a・年
ジャガイモ :23万kcal/a・年
米     :18万kcal/a・年
タマネギ  :15万kcal/a・年
ゴボウ   :13万kcal/a・年
 
米は、水田でしか栽培できませんから、増産には水田開発が必要です。
その点、イモ類はどこでも栽培が可能です。
 
仮に全ての耕作地でサツマイモを栽培した場合、食糧自給率はどうなうでしょう。
日本人一人当たりの耕作面積は、約3.2aです。
3.2a×33万kcal/a・年なので、
一人当たりに換算して、約105万kcalを毎年生産できます。
一日に必要なカロリーは、平均で2430kcalとされています。
105万kcalは、432日分のカロリーに相当するので、
カロリーベースの食糧自給率は、118%になります。
 
つまり、取り敢えず、国民が餓死することは防げそうです。
 
 
ただし、これは、机上の空論にすぎません。
それについては、私のblogにも書いていますので、読んでみてください。
 

2014年3月26日、米オンライン科学誌「PLOS ONE」にアカボウクジラの潜水能力が
発表されました。
 
水棲哺乳類では、マッコウクジラが最高の潜水能力を持つと考えられていました。
マッコウクジラは、90分もの潜水中に3000mまで潜るというのです。
ところが、アカボウクジラは、ある一頭は2992mまで潜水し、
また別の一頭は138分も潜水を続けたというのです。
アカボウクジラの生態は不明点が多いそうですが、その中で研究を進めたようです。

 
残念なことに、この研究は、調査捕鯨を続けてきた日本ではなく、
反捕鯨国の一つであるアメリカのカリフォルニ ア州のスクリップス海洋研究所の
海洋哺乳動物生物学者シモン・ボーマン・ピッカリング氏によるものでした。

これが、日本の調査捕鯨の実態です。
調査捕鯨を行いながら、クジラの生態についての見識を増やしていないのです。
これを見直さなければ、商業捕鯨は再開できないし、調査捕鯨もできなくなるでしょう。
 
もし、将来、食糧難になって国内に餓死者が出るようになった時、
日本が商業捕鯨を再開できないのなら、今の調査捕鯨の関係者の罪は大きいと思います。

サクラ開花予想において、「休眠打破」という単語がしばしば使われます。

「『休眠打破』が上手く働かず、サクラの開花が遅れる」といった説明に使われます。

サクラは、冬場の低温に晒されると、花芽が育ち始めます。

これを『休眠打破』と呼びます。

冬場が高温の年は花芽の成長開始が遅れるので、サクラの開花も遅れるのです。

 

「ちょっと待ったぁ!」

「なぁに? ヒケじい」

「暖冬の翌年はサクラが開花しないなら分かるが、あったかい春になってから何日か遅れるだけで開花するのは、なんでかのぉ?」

 

ヒケじいの言うように、寒さを経験していないだけなら、寒さを経験するまで開花はしないはずです。

例えば、「2月に零下に下がらなかったから開花しない」なら分かるのですが、
「零下に下がらなかったから3~4月の暖かい日が長く続かないと開花しない」は変です。

『零下に下がらなかった』、あるいは『10℃以下の日が少なかった』のに、15℃とか20℃の日が代用されて開花するというのは、『休眠打破』の説明としては不自然です。

 

サクラの『休眠打破』は、もう少し違う仕組みが働いているように思います。

その辺りは、次回に考えてみましょう。

 

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