豊葦原中津谷のニニギ

食糧自給率の向上を目指して! (2100年の日本へワープ)

カテゴリ: 地球温暖化

菅義偉氏は、「2050年までに国内の温室効果ガス排出の実質ゼロ(カーボンニュートラル)を目指す」と発表しました。
当ブログのサブテーマが、『温室効果ガスの実質ゼロ』です。ですので、当ブログにとって歓迎する発表です。
ただ、中身が薄い発表でした。
続いて、14項目に分けて検討することが発表されました。

 1.洋上風力産業
 2.燃料アンモニア産業
 3.水素産業
 4.原子力産業
 5.自動車・蓄電池産業
 6.半導体・情報通信産業
 7.船舶産業
 8.物流・人流・土木インフラ産業
 9.食料・農林水産業
 10.航空機産業
 11.カーボンリサイクル産業
 12.住宅・建築物産業/次世代型太陽光産業
 13.資源循環関連産業
 14.ライフスタイル関連産業

私が、『2100年のあるべき日本の姿』で書いていることとダブる項目もあります。
これを見ると、日本も動き出した感があります。
ただ、残念なことに、トップダウンではなく、ボトムアップ型であることを思わせます。
おそらく、総理から各大臣に指示が下り、そのまま省に下りたのでしょう。省内のどこまで落ちっていったか知りませんが、ブレークダウンされずに落ちていったのでしょう。そして、上昇志向の強い人物のところで受け止められ、まとめられたのでしょう。
そのため、分類が不完全に感じる部分があります。
『5』に含まれる『蓄電池』は、少なくとも『1』、『7』、『12』に関連します。おそらく、電気自動車をイメージして一つにまとめたのでしょう。つまり、経産省の自動車部門がまとめたのかなと、想像されます。
これらは、ビジョンを持って打ち出されたのではなく、自分の担当部門で、単に「CO2を出しているものを、CO2を出さないように変える方法を考えよう」と言っているだけのように見えるのです。


温暖化対策のように、大規模かつ多分野の課題を解決するには、社会構造を見直す必要があります。
切り口は、脱化石燃料を実現するために、エネルギーと原材料の根本的な見直し。
この見直しに伴う社会システムの再構築。つまり、地球という閉鎖環境への本格的な対応。
例えば、通勤や通学の概念自体を考え直す。人は、何のために移動するのか、根本から見直すのです。
これは、「人が幸福に生きるとは、どういうことなのか?」を問うようなレベルまで達します。
脱炭素社会を実現するためには、様々な研究・技術開発が必要であると同時に、人の幸福を考える哲学的な検討も、必要です。それくらい大きく社会システムを変えていくべきであり、変えなければ実現は難しいが、変えるチャンスでもあるのです。
そのような意気込みが、あの14項目からは感じられないのです。


さて、少し軽く考えることにしましょう。
政府目標は、カーボンニュートラルとなっているので、化石燃料を使わないことも意味しません。要は、排出と同量の炭素を回収すれば、カーボンニュートラルになります。
なので、裏技も出てくるでしょうが、それは2050年頃の政権が繰り出すことでしょう。現政権のことではありませんが、裏技はざっと確認しておきましょう。
裏技のいくつかは、当ブログのメインテーマの『食糧自給率の向上』に直結するので、無視できません。と言うのも、カーボンニュートラルの実現手段のいくつかは、食糧または農地を利用して、エネルギ生産を行うためです。

既に、アメリカやブラジルでは、エタノール燃料の車が使われているそうです。
実用車ではありませんが、インディ500レースのレーシングカーは、エタノールが使われています。(2007年から)
エタノールは、お酒のアルコール(エチルアルコール)と同じもので、植物(主として穀物や芋類)の発酵で生産されたものをバイオ・エタノールとよびます。バイオ・エタノールは、植物を原料としているので、バイオ・エタノールを燃焼させて出るCO2は、植物によって大気中のCO2を吸収していたものと同量になります。
このように、吸収分と排出分が釣り合うことを、『カーボンニュートラル』と呼びます。

バイオ・エタノールを含むバイオ燃料は、農地から収穫される農産物が原料になります。そのため、食糧とのトレードオフ関係になります。バイオ燃料によるカーボンニュートラルを進めると、食糧事情が悪化することになります。
日本のように、食糧の多くを海外に求める場合、エタノールや原料も海外に依存することになります。
現状でも、原油の大半を海外に依存していますが、原油と違いエタノール原料は食糧にもなるため、食糧不足になる可能性があります。そうなると、食糧自体の価格が上昇するだけでなく、食糧生産国の地位が上がるため、相対的に『円』の価値が下がるリスクも考えられます。
この点で、原油の輸入とエタノール原料の輸入は、経済的な背景が異なります。

当ブログで、『食糧自給率の向上』という個人ブログらしからぬテーマを掲げているのは、このような危機感があるからです。

辺境のブログを運営する偏狭な伊牟田ですが、『食糧自給率の向上』あるいは『地球温暖化防止』についての御意見がありましたら、コメントをお願いします。


おまけです。
今から101年前の今日(1月16日)、アメリカでは禁酒法が施行されました。
日本も、禁酒法を制定して、余ったお酒からエタノールを取り出し、自動車の燃料に使うのは、いかがでしょうか。
カーボンニュートラルの実現が、近付くかもしれませんよ。

気象庁が行ってきた生物季節観測が、来年から、現在の57種65項目から6種9項目に縮小されます。

今後も観測が続く6種9項目は、以下です。

・うめ     開花
・さくら    開花、満開
・あじさい   開花
・すすき    開花
・かえで    紅葉、落葉
・いちょう   紅葉、落葉

ちなみに、廃止されるのは以下です。

【植物】(29種32項目)
・あんず      開花、満開
・いちょう     発芽
・かき       開花
・からまつ     発芽
・ききょう     開花
・くり       開花
・くわ       発芽、落葉
・さざんか     開花
・さるすべり    開花
・しだれやなぎ   発芽
・しば       発芽
・しろつめぐさ   開花
・すいせん     開花
・すみれ      開花
・たんぽぽ     開花
・チューリップ   開花
・つばき      開花
・でいご      開花
・てっほうゆり   開花
・なし       開花
・のだふじ     開花
・ひがんざくら   開花、満開
・ひがんばな    開花
・もも       開花
・やまつつじ    開花
・やまはぎ     開花
・やまぶき     開花
・ライラック    開花
・りんご      開花  

【動物】(23種24項目)
・あきあかね    初見
・あぶらぜみ    初鳴
・うぐいす     初鳴
・えんまこおろぎ  初鳴
・かっこう     初鳴
・きあげは     初見
・くさぜみ     初鳴
・くまぜみ     初鳴
・さしば      南下初見
・しおからとんぼ  初見
・つくつくほうし  初鳴
・つばめ      初見
・とかげ      初見
・とのさまがえる  初見
・にいにいぜみ   初鳴
・にほんあまがえる 初見、初鳴
・はるぜみ     初鳴
・ひぐらし     初鳴
・ひばり      初鳴
・ほたる      初見
・みんみんぜみ   初鳴
・もず       初鳴
・もんしろちょう  初見

〈気象庁 生物季節観測のリンクは以下〉
 
https://www.data.jma.go.jp/sakura/data/index.html


動物は、全て観測しなくなります。
観測項目を縮小する理由ですが、周辺環境の変化によって観測が難しくなったためとされています。
ですが、いちょうは、3項目の観測を行っていましたが、その内の1項目だけを減らしています。これは、周辺環境では説明できません。(発芽の頃だけ銀杏が消滅する環境?)
複数の理由があったと思われますが、予算の削減も大きな影響があったと思われます。
気象庁の予算は、過去20年間で20%以上も削減されたと聞きます。このため、自活のためにHPに広告を出すところまで追い込まれています。様々な合理化と事業縮小が求められて、1953年から続けてきた観測項目もリストラの対象になったようです。

地球温暖化が問題になっている現代においては、生物季節観測の意味はあると考えます。
ただ、気象庁のデータベースを見ると、削減対象の項目は、観測できない場合が増えているのも確かです。また、観測開始当初から、観測を行えている気象台が限られていた項目もあります。
削減はやむを得ないところでしょうが、継続可能な項目も少なくなく、やはり主因は予算のようです。

今後の生物季節観測は、気象庁では意味のある観測は難しいでしょう。
そもそも、残された9項目は、民間の気象会社でも関心の強い類。のものばかりです。民間委託が容易であり、気象庁が観測をやめたところで、影響が小さいと思われます。
むしろ、削減される項目の方に、継続の意義があるものが多いように考えます。
例えば、植物では、さるすべり開花、すすき開花、たんぽぽ開花、つばき開花など、動物では、つばめ初見などです。
日本には、大きく分けて三つの生物圏があり、全国を見通す形の生物季節観測は容易ではありません。ですが、70年近くも続けてきた価値は大きく、それを継続するための予算が必要でしょう。(今の政府じゃ無理かぁ!)


大事なことは、あるべき未来の姿です。あるべき姿が描ければ、それを実現するための段階と政策を考え、実行していくことになります。
政府が描く未来は、日本を戦争ができる国にすることだけのようです。
野党に至っては、描く未来はありません。
天気予報に例えるなら、政府が求めるのは、自衛隊が展開する地域の天気でしょうか。
野党に至っては、「雨が降ったら困るから、政府予算で傘をよこせ」というくらい。
何度も書いていますが、日本の未来を考える時に、政府は当てになりません。野党は、更に当てになりません。
だから、気象庁の予算減額に無頓着なのです。気象庁と気象会社との棲み分けを考えた予算や法整備も、議論になりにくいのです。

さて、私達に何ができるでしょうか。
私個人としては、近隣の生物の観察です。ですが、個人としては、限界があります。
当ブログでは、夏休みの自由研究として、地域で観察できる生物を調べ、他の地域の友人と情報交換することを提案したことがあります。
こういったことを、小学校の教員がネットワークを繋いでバックアップすれば、大きな研究になるし、気象庁との連携が取れれば、更なる発展も期待できます。
最も価値ある成果は、子供たちが生きる世界を理解させ、どんな風に生きていくことが必要になるのかを考えさせることができることです。

『災い転じて福と成す』
生物季節観測の大半が気象庁の手を離れたのなら、民間で自由に研究できるということになります。
生物季節観測で何かできれば良いなと、個人的に思っています。

今年1月から8月までの温室効果ガスの減少率がまとまったようです。
それによると、全世界で前年同期比6.5%の減少だったそうです。これにより、15億トン余りの減少になったそうです。
主要排出国の減少率は、以下の通りです。

 日本      7.1%
 中国      2.0%
 アメリカ   12.9%
 ブラジル   12.7%
 インド    13.4%
 EU平均   10.6%
 スペイン   17.2%
 ドイツ    12.8%
 イギリス   12.0%
 イタリア   11.8%
 フランス   11.6%
 ロシア     4.4%
 その他の地域  4.7%

もちろん、新型コロナウィルス感染症の感染拡大の影響です。
数値を見て思うのは、4月ごろの感染状況の深刻さの裏返しのように見えます。その頃にロックダウンした国は、軒並み減少率が高くなっています。


ここで話題にしたいのは、各国の数値の信憑性ではなく、地球温暖化対策です。
日本は、僅か7.1%の減少でした。
1〜3月期のGDPは、前年同期比で-0.6%、4〜6月期のGDPは、前年同期比-7.9%です。
仮に、7〜8月のGDPが4〜6月期と同等とすると、1〜8月のGDPは-5.2%程度と推定されます。
つまり、GDPの減少幅より、二酸化炭素の減少幅が大きいのです。
GDPと温室効果ガスの減少幅の差分は、通勤や出張・外商など減った分でしょう。これらは、テレワークやテレビ会議、ネット販売などでGDPへの影響が小さいのに対して、移動で交通機関から排出されていた温室効果ガスが大幅に減少したことによるものと思います。
これらは、パンデミック以前の経済活動に戻っても、継続して温室効果ガスを削減し続けることが可能です。

さて、前述の交通関係のCO2排出割合ですが、全体では20%程度です。おそらく、この内の1割程度は、GDPに影響を与えずに減ったと思われます。
もちろん、観光関係の交通機関利用は激減しましたが、GDPにも影響しているので、その分は無視しています。
どんなにテレワークやオンライン授業が広まっても、交通機関を完全に止めることは不可能です。食糧の輸送も止めることになるからです。現状で削減可能なのは、僅かしかないことが証明されたとも言えそうです。


交通関係のCO2排出量を削減するためには、移動を減らすことが考えられます。テレワークなども一つですが、食糧輸送を減らすために、人口を地方に分散させることが考えられます。
当ブログでは、そのテーマでも書いていますが、これを推進すると、もしかすると、日本の経済は破綻するかもしれません。
日本の国土は、異様に地価が高いのです。その要因の一つが、一極集中にあるます。日本の経済は、その一部を、高い地価が支えています。つまり、土地を担保にした融資が、企業活動を支えている面があるのです。
テレワークなどが進むと、地方展開が進み、首都圏の地価が下降する可能性があります。すると、担保割れが生じ、金融機関の融資も経営も厳しくなります。

中々、一筋縄ではいかないようです。
「原発を止めても地球温暖化防止はできる」と言う人々の楽観ぶりが、羨ましいくらいです。
 

このようなツイートを見つけました。


簡単に言うと、2軸の稼働台を持つ太陽光パネルです。太陽を追尾することで、1.4倍の発電量を得られるのだそうです。


追尾装置ですが、動画では、ハッキリしませんでしたが、構造は赤道儀のようなものでしょう。おそらく、経緯台ではないと思います。
1軸は、地球の自転軸と平行にして、1日の太陽の動きを追尾し、2軸目で、季節の太陽高度に追従するのです。2軸目は、自動にする必要もありません。週に1回も調整すれば足りるはずです。

発電量が1.4倍になることは素晴らしいことです。最終的に、火力発電も核分裂式原発も、全廃したい私としては、歓迎する成果のはずです。
ですが、残念ながら、これは絵に書いた餅にすぎません。
広い場所に1台だけ設置する場合なら、1.4倍の発電量を得られるかもしれませんが、密集して配置すると、効果は得られません。
なぜなら、パネルを太陽に向けると、その背後に影が落ちます。影になったパネルの発電量は下がります。
ツイートには、同様の指摘がありますが、御本人は完全には理解できていないようです。だから、「影になる場所を避けて、間隔を開けて設置する」と言っています。
間隔を開けて設置してしまうと、南中前後にはパネルを設置していない隙間に陽が落ちてしまいます。その分の発電量は、確実に減ってしまいます。
残念ながら、太陽追尾しても、太陽光パネルでは発電量は増やせません。平地であれば、発電量は緯度と気象で決まってしまいます。
可動式の太陽光パネルは、稼働するための動力で消費する分は、固定式よりも実質発電量が減ることになります。


ツイート主は、「原発に対抗できる」としていますが、ここでも間違いがあります。
太陽光発電が原発を完全には代替できないのは、発電量が足りないからではありません。任意の発電量を得られないからなのです。
原発は、任意の出力を持続できますが、太陽光発電では夜間も悪天候時も出力を維持できず、大きく変動します。これが最大の問題なのです。
これを解決するには、蓄電しかありません。ですが、その量は膨大で、現状ではまるで足りません。量的に解決しようとすると、とてつもない資源量を費やしてしまいます。
現時点では、太陽光発電等の自然エネルギー発電で完全に火力や原子力を代替することは不可能でしょう。

私が、原発の再稼働を容認するのは、そのような技術的な背景があるからです。


ところで、政府は「2050年までにカーボンニュートラルを実現する」としています。
30年後ですから、今の原発の多くは寿命を迎えていると思います。
私は、原発ほ新設には消極的な考えを持っています。そのため、政府の目標を達成するイメージができていません。
私が考える今世紀末の発電は、核融合を軸とし、既に実用化している水力、太陽光、風力、地熱の他、海洋温度差発電、太陽熱発電等を組み合わせる形を想定しています。
政府は、原発の新設に加え、エタノールによる発電を含めているのかもしれません。エタノールは、発酵によって得るので、カーボンニュートラルにはなります。また、基本的には、技術的な難易度も低いので、実現性が高い手法です。
ですが、本来なら食糧や飼料となるものを利用することになるので、食糧自給率が低い日本は、世界から反感を買うことになりかねません。

当ブログは、このような状況を予測し、7年前のYahooブログの時代から、継続して食糧自給率の向上を訴えてきたのです。
原発の再稼働を容認するのは、温暖化を少しでも遅らせ、技術開発を行う時間的な猶予を得るためです。
このあたりの理解が進むことを願って、微力ながら辺境のブログの運営を続けています。

どうか、よろしくお願い致します!
 

琵琶湖の北部の湖底で、無酸素状態になっています。
直接の原因は、琵琶湖の全層循環が2年間に渡って起こらなかったことによるものと考えられています。
2019年に全層循環が起きなかったことは、当ブログでも取り上げています。
今年(2020年)も、全層循環が起きていません。

琵琶湖の全層循環は、冬季の寒気で湖面が冷やされて起きると考えられています。
また、長浜市南浜付近で琵琶湖に流入する姉川も、雪解け水を流し込むことで、全層循環を補助しているかもしれません。
これらが、暖冬によって機能しなかったのです。

全層循環が起きないと、琵琶湖の湖底付近に酸素がもたらされなくなります。
湖底には、光はほとんど届きません。そのため、光合成はできず、酸素は供給されません。全層循環は、表層で光合成によって作られた酸素を湖底に運ぶ役割を担っています。
全層循環が起きないと湖底が低酸素になるのは、このような理由によるものです。

湖底付近の酸素量が低下したため、底生の生物に影響が出始めています。スジエビやイサザの死骸も見つかっているそうです。
今冬も全層循環が起きなかったなら、更に深刻な状況になります。
湖底の酸素が少ないために、リンや窒素が出やすくなり、湖水の富栄養化でアオコの発生リスクが高まります。
底生生物だけでなく、湖全体の生態系に不可逆的な変化を引き起こすかもしれません。

湖底の無酸素化は、琵琶湖に近い三方五湖でも起きています。
三方五湖の一つ、水月湖は、過去数万年間に渡って湖底が無酸素状態に保たれました。そのため、湖底は生物によって荒らされず、見事な年縞を残しました。
こちらは、人類に過去7万年余りの貴重な情報を残してくれましたが、琵琶湖の湖底の無酸素化は、災厄をもたらすことになりそうです。


ここまでは、琵琶湖について書いてきましたが、同じことが日本海でも起きようとしています。
このことも、当ブログで触れたことがあります。

日本海には、固有水と呼ばれる海水があると考えられています。これは、日本海を取り囲む地形によるものです。
日本海は、朝鮮海峡(対馬海峡西水路)、対馬海峡(東水路)、関門海峡、津軽海峡、宗谷海峡、間宮海峡で外と繋がっていますが、朝鮮海峡や対馬海峡、津軽海峡でも、水深は150mもありません。そのため、深部の海水は入れ替わりにくく、日本海固有水と呼ばれる安定した海水が存在すると考えられています。

その日本海も、琵琶湖に似た垂直方向の全層循環があります。これが止まると、日本海の底部でも無酸素化が進みます。実際、過去には日本海の深海部が無酸素状態になったことがあると言われています。
日本海の全層循環も、琵琶湖に似ています。
基本的には、表層水が冬季に冷却されて、日本海盆へと流れ落ちることで起きるとみられています。特に、アムール川がもたらす雪解け水や海氷によって、間宮海峡付近で下降流が起きるようです。
ですが、地球温暖化やアムール川周辺の経済活動の影響で、日本海の全層循環が弱まってきていることがわかっています。そのため、日本海の深海部で、溶存酸素量が減少し始めています。
日本海は、およそ100年程度で全層循環が一巡すると考えられています。ですので、比較的早く、温暖化の影響が出ると言われています。
おそらく、今世紀中、早ければ今世紀半ばには、日本海の生態系に影響が出るのではないでしょうか。

日本海で起きることは、太平洋などの大洋でも起こります。
大洋の全層循環は、1000年単位と考えられています。これの怖さは、完璧な対策を実施したとしても、その効果は1000年以上も後に出ることです。
私たちが認識しなければならないことは、「対策を急がねばならない」ということです。
早く対策すれば、それだけ影響が出る期間を短くできることです。

海洋と比較すれば、琵琶湖は小さな水溜です。それ故、地球温暖化の影響が早く出ます。
琵琶湖で起きることは、少し遅れて日本海でも起きます。
日本海で起きることは、更に遅れて全海洋でも起きます。
琵琶湖が発する警告を、私たちは真摯に受け止めなければなりません。

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