豊葦原中津谷のニニギ

食糧自給率の向上を目指して! (風の谷の生活)

カテゴリ: 食糧自給率

先日、「地球温暖化は海水温の上昇で決まる!」と題して、北太平洋の海水温の推移のグラフを紹介しました。
今日は、他の海域も含めた地球全体の海水温の状況を紹介します。
 
まずは、各海洋の海水温の推移グラフです。

https://www.data.jma.go.jp/gmd/kaiyou/data/db/climate/glb_warm/sst_trend.html
 
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それぞれの海水温の上昇傾向(100年あたりの海水温上昇)は、以下の通りです。
 
 北太平洋 0.46℃/100年
 南太平洋 0.43℃/100年
 北大西洋 0.61℃/100年
 南大西洋 0.71℃/100年
 インド洋 0.58℃/100年
 
 全球平均 0.51℃/100年
 
全ての海域で、明確な上昇を示しているのが分かります。
これは、表層付近の海水温の推移でしかありませんが、仮に水深100mまでが一様に水温上昇していると仮定すると、15℃分の気温上昇を0.5℃程度の上昇に抑えてくれていることなるのです。
温暖化原因物質の二酸化炭素も、排出した二酸化炭素の内、大気中に残留する量とほぼ同量の二酸化炭素を海洋が吸収しています。
もし、地球に海が無かったなら、二酸化炭素濃度も、現在の400ppmではなく、既に520ppmくらいになっていた計算です。
 
つまり、海が地球温暖化を穏やかにしてくれているのです。
ただ、それも間もなく限界に達するでしょう。
 
最後に、全球の海水温の推移グラフを紹介しておくことにします。
 
 
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日本農業新聞に「CO₂濃度別 稲収量予測 高精度に 温暖化対応活用へ 農研機構」と題した記事が掲載されました。
(リンク⇒https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171208-00010002-agrinews-ind


地球温暖化の原因物質であるCO₂の濃度は、今後も増え続けると考えられています。
CO₂の農道の上昇と共に、一般的には、作物の収穫量は増えます。
しかし、条件によっては収穫量が減る場合もあります。

記事によると、農研機構は、稲の収穫量の予測計算の精度の向上に成功しました。
世界9カ国18機関と協力し、従来の複数の予測法による予測値を平均することで、実際の稲の収穫量に近付けることに成功したとの事です。
実際にCO₂濃度を変えて育てた稲の収穫量と比較したところ、予測値の平均値は実際の収穫量に近いことが確認されました。


地球温暖化を引き起こす大気中のCO₂は増加傾向にあり、1960年頃にCO₂濃度が320ppmだったものが現在では400ppmにまで増加しています。
CO₂が現在の1.5倍に増えた場合、稲の国内の収穫量は約15%増えると予測されていますが、これは安定した気候の基での数値です。
私が懸念する気候の不安定化が起きると、農業そのものができなくなるリスクがあります。
折角の農研機構の研究も無駄になりかねません。
やはり、地球温暖化を防ぐ施策を考えていくべきなのでしょう。


TPPは永遠に続くのでしょうか?
 
TPPに加盟する前に、将来、TPPから離脱する事を考えるべきでしょう。
 
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日本がTPPから離脱する状況は、考える必要はありません。
その時にキャスティングボートを握っているのは、日本だからです。
 
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では、他のTPP加盟国がTPPから離脱する場合は、どうでしょう。
この場合のキャスティングボートは日本にはないので、予め考えておくべきです。
 
当たり前ですが、TPP加盟国が離脱するのは、国益にそぐわない場合です。
具体的な例の一つが、食糧輸出国の食糧自給率低下です。
温暖化や人口増加で、食糧自給率が100%以下になった場合、輸出品が無くなるので、
TPPに加盟し続けるメリットは無くなります。
 
こんな場合はどうでしょうか。
日本がA国から食糧を大量に輸入しようとしたと仮定します。
日本に食糧を輸出するとA国の食糧が不足する場合、A国政府はどうするでしょうか。
国民が飢えても、日本に食糧を輸出するでしょうか。
絶対に輸出はしないと言い切れます。
そんなことをすれば、A国政府は国民の反発で転覆してしまうからです。
 
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TPPに限らず、政治はあらゆる状況を考慮した上で交渉を行わなければなりません。
果たして、日本政府は、どんな未来を目指すのでしょうか。
不安でなりません。

日本の工業製品は高い競争力を持ちながら、円高(為替)に苦しんできました。
この円高分を非関税化で相殺することを狙い、日本はTPP交渉に参入しました。
 
しかし、関税と為替は全く別物で、それぞれ別々に機能するものです
ところが、政府はそれを一緒に考えてしまっています。
仮に、TPP交渉が成立して相手国の関税が撤廃されても、円高が進めば同じこと。
TPPは日本の輸出産業に有利ですから、円高傾向になるのではないでしょうか。
結局、関税撤廃も円高で相殺され、輸出産業のメリットが消えてしまうかもしれません。
 
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一方、日本の農業は、極端に競争力が低いですから、TPP成立後は農業は見捨てられ、
食糧自給率は限りなくゼロに近づいていくでしょう
 
日本の農業の競争力が低い理由の一つに、農業に有利な平野部を都市化させてしまったことにあります。
機械化が難しい山村の農地で、アメリカやオーストラリアの大平原の農地に闘いを挑んでも
勝ち目はありません。
 
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過去の失政は、農業分野で取り返しのつかない負の遺産を残したのです。
TPPも、為替という敵をも睨みながら、慎重に進めてもらいたいものです。

日本の食糧自給率は、表向きは39%ですから、食糧の61%は、輸入しなければなりません。   
もし、食糧が輸入できなくなれば7800万人が、飼料穀物まで止まると8600万人が餓死することになります。

                 

では、どんな場合に食糧を輸入できなくなるでしょうか。
 
1.戦争  
   戦争が起きると、食糧輸入が難しくなることを、第二次世界大戦で経験済みです。
   日本は、輸入食糧のほとんどを船舶で輸入しています。
   商船攻撃を受ければ、ひとたまりもありません。
   また、食料輸出国との戦争では、真っ先に兵糧攻めを受けるでしょう。
 
2.食糧不足   
   地球温暖化の影響で世界的な食糧不足に陥れば、食糧輸出は止まります。
   地球温暖化が進むと、アメリカで30%、ブラジルで50%も食糧生産量が低下する
   との予測もあります。
   自国民が飢えている時に、貴重な食糧を日本に輸出するはずがありません。
 
3.為替   
   円安が極端に進んだ場合、金額的に買えなくなる可能性があります。
   円安が、戦後のレベル(1ドル360円)まで進むと、食費は今の倍額に増えて
   しまいます。円安が1ドル1000円になれば、食費は4倍にもなり、平均収入と
   同額になってしまいます。
   ここまで食品が高額になってしまうと、一般人に買えるはずありません。
 
   そんなに簡単に円安が進むはずがないと考えるのは、あまりに楽観的すぎです。
   GDPの3倍に迫る累積債務を抱える日本は、いつ為替が崩壊しても不思議ではない
   のです。
   しかも、為替が崩壊すると、数時間から長くても数日で円安が進みます。
   食糧生産は最低でも1ヶ月、本格的な増産なら最短でも数年もかかるのに・・・

 
この中で、2の食糧不足と、3の為替を考えないのなら、TPPを語る資格はないと、私は思っています。


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