豊葦原中津谷のニニギ

食糧自給率の向上を目指して! (2100年の日本へワープ)

カテゴリ: 食糧自給率

95年前の今日(9月1日11時58分)、相模湾を震源とする関東大震災が発生しました。

死者・行方不明は10万人を超える甚大な被害をもたらしました。

  

関東大震災

 


日本人は常に地震に怯えて生きてきました。

地震予知は、日本人にとって悲願であり、必ずや実現されると信じられてきました。

そのせいか、雨後の筍のよう民間地震予知会社が生まれ、そのデタラメな地震予知を信じてしまう人々が後を絶たない状況が続いています。

 

昨秋、地震学会も地震予知が事実上不可能であることを認め、方針転換を決めました。

しかし、曖昧な新方針の影響からか、なぜ地震予知ができないのかを明確にしなかったからか、未だに民間においてデタラメな地震予知が横行しています。

論理的に考えて、地震予知は不可能と考えても問題ないでしょう。

地震を予知するために必要な観測装置を埋設するための技術さえ、人類は手にしていないと言っても良いでしょう。

地震予知が不可能である以上、私たちにできることは、被災時には救援が来るまで耐えることであり、それまで耐えられるような備えをしておくことです。




さて、地震は、備えることで生き残る確率を高く保つことが可能です。

しかし、食糧難が起きたなら、どうやって生き残れば良いのでしょうか。

日本は、食糧の3分の2を海外に頼っています。海外で食糧を買い付け、日本に持ち込んでいるのです。

これができるのは、円が強いからです。

ところが、莫大な累積債務は、円を暴落させる可能性を秘めています。

『円が下がれば輸出が伸びる』というような緩やか円安ならば、対策が間に合うかもしれませんが、何かを切っ掛けとした急激な日本国債売りが始まれば、最悪は数分で円は大暴落となります。

こうなってしまうと、多少の輸出の伸びでは国債の売りを止めることはできず、輸出増加による収入増では食品を買うことができません。また、収入増は食品価格の高騰より時間的な遅れが出るので、食品を買えませんし、海外での買い付けも、円ではできなくなります。

 

このような事態は、地震と同様に、瞬間的に起きる可能性があり、前兆も分かりにくいと思われます。

一方では、個人でできる備えは少なく、外貨または金(きん)の形で資産を持っておくくらいです。これも、一般人の財力では、一時凌ぎにしかなり得ず、備えることは不可能に近いと思います。

 

現政権は、憲法を改正して、海外の紛争に首を突っ込もうとしています。
有事に強いは、有事において軍事力を行使しないことに裏打ちされています。
海外の紛争で軍事力を行使するようになれば、有事に弱いに変わるかもしれません。
私には、憲法改正は国の崩壊と食糧危機の引き金になるのではと、不安に思っています。

 

当ブログは、個人でできる備えとして、耕作放棄地の再農地化をはじめ、啓蒙活動の意味を含めて、様々な角度から紹介しています。

世界で4番目に大きい湖だったはずの「アラル海」が、ほぼ消滅したようです。
 
アラル海には、アムダリア川とシルダリア川が流れ込んでいましたが、
旧ソビエトが農業用水に取水するようになってから縮小が始まりました。
元々砂漠地帯の湖ですから、流れ込む水が無くなれば、砂漠化が進みます。
今では、湖底も砂漠化し、周辺への悪影響が広がっているそうです。
 
急激に干上がったので、下の写真を見ても、元々の形が分かります。
 
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人類の環境破壊は、湖を消滅させただけではないようです。
 
WWFは、1970年から2010年までの40年間に、
陸上と海洋に生息する代表的な種の個体数が39%、淡水の生物で76%が
減少した発表しました。
総合的には、脊椎動物の個体数は、52%減少したと推定されるそうです。
 
 
減少した生物の中には、食糧となる生物も含まれています。
これらの繁殖力を超える速さで、人類は消費していることになります。
人類の消費量は、繁殖力とバランスする持続可能な量の1.5倍になるそうです。
 
私たち人類は、自然界への依存を三分の二に減らさなければならないようです。
 
それが実現できなければ、次に消えるのは・・・
 

先日、「地球温暖化は海水温の上昇で決まる!」と題して、北太平洋の海水温の推移のグラフを紹介しました。
今日は、他の海域も含めた地球全体の海水温の状況を紹介します。
 
まずは、各海洋の海水温の推移グラフです。

https://www.data.jma.go.jp/gmd/kaiyou/data/db/climate/glb_warm/sst_trend.html
 
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それぞれの海水温の上昇傾向(100年あたりの海水温上昇)は、以下の通りです。
 
 北太平洋 0.46℃/100年
 南太平洋 0.43℃/100年
 北大西洋 0.61℃/100年
 南大西洋 0.71℃/100年
 インド洋 0.58℃/100年
 
 全球平均 0.51℃/100年
 
全ての海域で、明確な上昇を示しているのが分かります。
これは、表層付近の海水温の推移でしかありませんが、仮に水深100mまでが一様に水温上昇していると仮定すると、15℃分の気温上昇を0.5℃程度の上昇に抑えてくれていることなるのです。
温暖化原因物質の二酸化炭素も、排出した二酸化炭素の内、大気中に残留する量とほぼ同量の二酸化炭素を海洋が吸収しています。
もし、地球に海が無かったなら、二酸化炭素濃度も、現在の400ppmではなく、既に520ppmくらいになっていた計算です。
 
つまり、海が地球温暖化を穏やかにしてくれているのです。
ただ、それも間もなく限界に達するでしょう。
 
最後に、全球の海水温の推移グラフを紹介しておくことにします。
 
 
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日本農業新聞に「CO₂濃度別 稲収量予測 高精度に 温暖化対応活用へ 農研機構」と題した記事が掲載されました。
(リンク⇒https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171208-00010002-agrinews-ind


地球温暖化の原因物質であるCO₂の濃度は、今後も増え続けると考えられています。
CO₂の農道の上昇と共に、一般的には、作物の収穫量は増えます。
しかし、条件によっては収穫量が減る場合もあります。

記事によると、農研機構は、稲の収穫量の予測計算の精度の向上に成功しました。
世界9カ国18機関と協力し、従来の複数の予測法による予測値を平均することで、実際の稲の収穫量に近付けることに成功したとの事です。
実際にCO₂濃度を変えて育てた稲の収穫量と比較したところ、予測値の平均値は実際の収穫量に近いことが確認されました。


地球温暖化を引き起こす大気中のCO₂は増加傾向にあり、1960年頃にCO₂濃度が320ppmだったものが現在では400ppmにまで増加しています。
CO₂が現在の1.5倍に増えた場合、稲の国内の収穫量は約15%増えると予測されていますが、これは安定した気候の基での数値です。
私が懸念する気候の不安定化が起きると、農業そのものができなくなるリスクがあります。
折角の農研機構の研究も無駄になりかねません。
やはり、地球温暖化を防ぐ施策を考えていくべきなのでしょう。


TPPは永遠に続くのでしょうか?
 
TPPに加盟する前に、将来、TPPから離脱する事を考えるべきでしょう。
 
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日本がTPPから離脱する状況は、考える必要はありません。
その時にキャスティングボートを握っているのは、日本だからです。
 
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では、他のTPP加盟国がTPPから離脱する場合は、どうでしょう。
この場合のキャスティングボートは日本にはないので、予め考えておくべきです。
 
当たり前ですが、TPP加盟国が離脱するのは、国益にそぐわない場合です。
具体的な例の一つが、食糧輸出国の食糧自給率低下です。
温暖化や人口増加で、食糧自給率が100%以下になった場合、輸出品が無くなるので、
TPPに加盟し続けるメリットは無くなります。
 
こんな場合はどうでしょうか。
日本がA国から食糧を大量に輸入しようとしたと仮定します。
日本に食糧を輸出するとA国の食糧が不足する場合、A国政府はどうするでしょうか。
国民が飢えても、日本に食糧を輸出するでしょうか。
絶対に輸出はしないと言い切れます。
そんなことをすれば、A国政府は国民の反発で転覆してしまうからです。
 
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TPPに限らず、政治はあらゆる状況を考慮した上で交渉を行わなければなりません。
果たして、日本政府は、どんな未来を目指すのでしょうか。
不安でなりません。

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