豊葦原中津谷のニニギ

食糧自給率の向上を目指して! (2100年の日本へワープ)

カテゴリ: 食糧自給率

世界で4番目に大きい湖だったはずの「アラル海」が、ほぼ消滅したようです。
 
アラル海には、アムダリア川とシルダリア川が流れ込んでいましたが、
旧ソビエトが農業用水に取水するようになってから縮小が始まりました。
元々砂漠地帯の湖ですから、流れ込む水が無くなれば、砂漠化が進みます。
今では、湖底も砂漠化し、周辺への悪影響が広がっているそうです。
 
急激に干上がったので、下の写真を見ても、元々の形が分かります。
 
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人類の環境破壊は、湖を消滅させただけではないようです。
 
WWFは、1970年から2010年までの40年間に、
陸上と海洋に生息する代表的な種の個体数が39%、淡水の生物で76%が
減少した発表しました。
総合的には、脊椎動物の個体数は、52%減少したと推定されるそうです。
 
 
減少した生物の中には、食糧となる生物も含まれています。
これらの繁殖力を超える速さで、人類は消費していることになります。
人類の消費量は、繁殖力とバランスする持続可能な量の1.5倍になるそうです。
 
私たち人類は、自然界への依存を三分の二に減らさなければならないようです。
 
それが実現できなければ、次に消えるのは・・・
 

世界水フォーラムでは、各国の深刻な水資源事情を報告したことがあります。
地球温暖化による海面上昇や、氷河の衰退により、水の確保が難しくなり始めています。
地球上の水の内、97.5%が海水のため、蒸溜しなければなりません。
現実的には、利用が難しい水です。
更に、水全体の40分の1しかない淡水も、大半は南極にあり、
実際に利用可能な水は全体の0.01%程度とされています。

日本は、飲料水はなんとか安定供給できていますが、
仮想水の考えでみると、世界最大の水輸入国とも言えます。


他人ごととはせず、食料自給率の向上をめざさなければなりません。

日本農業新聞に「CO₂濃度別 稲収量予測 高精度に 温暖化対応活用へ 農研機構」と題した記事が掲載されました。
(リンク⇒https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171208-00010002-agrinews-ind


地球温暖化の原因物質であるCO₂の濃度は、今後も増え続けると考えられています。
CO₂の農道の上昇と共に、一般的には、作物の収穫量は増えます。
しかし、条件によっては収穫量が減る場合もあります。

記事によると、農研機構は、稲の収穫量の予測計算の精度の向上に成功しました。
世界9カ国18機関と協力し、従来の複数の予測法による予測値を平均することで、実際の稲の収穫量に近付けることに成功したとの事です。
実際にCO₂濃度を変えて育てた稲の収穫量と比較したところ、予測値の平均値は実際の収穫量に近いことが確認されました。


地球温暖化を引き起こす大気中のCO₂は増加傾向にあり、1960年頃にCO₂濃度が320ppmだったものが現在では400ppmにまで増加しています。
CO₂が現在の1.5倍に増えた場合、稲の国内の収穫量は約15%増えると予測されていますが、これは安定した気候の基での数値です。
私が懸念する気候の不安定化が起きると、農業そのものができなくなるリスクがあります。
折角の農研機構の研究も無駄になりかねません。
やはり、地球温暖化を防ぐ施策を考えていくべきなのでしょう。


TPPは永遠に続くのでしょうか?
 
TPPに加盟する前に、将来、TPPから離脱する事を考えるべきでしょう。
 
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日本がTPPから離脱する状況は、考える必要はありません。
その時にキャスティングボートを握っているのは、日本だからです。
 
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では、他のTPP加盟国がTPPから離脱する場合は、どうでしょう。
この場合のキャスティングボートは日本にはないので、予め考えておくべきです。
 
当たり前ですが、TPP加盟国が離脱するのは、国益にそぐわない場合です。
具体的な例の一つが、食糧輸出国の食糧自給率低下です。
温暖化や人口増加で、食糧自給率が100%以下になった場合、輸出品が無くなるので、
TPPに加盟し続けるメリットは無くなります。
 
こんな場合はどうでしょうか。
日本がA国から食糧を大量に輸入しようとしたと仮定します。
日本に食糧を輸出するとA国の食糧が不足する場合、A国政府はどうするでしょうか。
国民が飢えても、日本に食糧を輸出するでしょうか。
絶対に輸出はしないと言い切れます。
そんなことをすれば、A国政府は国民の反発で転覆してしまうからです。
 
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TPPに限らず、政治はあらゆる状況を考慮した上で交渉を行わなければなりません。
果たして、日本政府は、どんな未来を目指すのでしょうか。
不安でなりません。

日本の工業製品は高い競争力を持ちながら、円高(為替)に苦しんできました。
この円高分を非関税化で相殺することを狙い、日本はTPP交渉に参入しました。
 
しかし、関税と為替は全く別物で、それぞれ別々に機能するものです
ところが、政府はそれを一緒に考えてしまっています。
仮に、TPP交渉が成立して相手国の関税が撤廃されても、円高が進めば同じこと。
TPPは日本の輸出産業に有利ですから、円高傾向になるのではないでしょうか。
結局、関税撤廃も円高で相殺され、輸出産業のメリットが消えてしまうかもしれません。
 
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一方、日本の農業は、極端に競争力が低いですから、TPP成立後は農業は見捨てられ、
食糧自給率は限りなくゼロに近づいていくでしょう
 
日本の農業の競争力が低い理由の一つに、農業に有利な平野部を都市化させてしまったことにあります。
機械化が難しい山村の農地で、アメリカやオーストラリアの大平原の農地に闘いを挑んでも
勝ち目はありません。
 
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過去の失政は、農業分野で取り返しのつかない負の遺産を残したのです。
TPPも、為替という敵をも睨みながら、慎重に進めてもらいたいものです。

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