私は、数学は得意ではありません。
なので、すぐに数値解を求めるプログラムを組んでしまいます。
何となくそれっぽい解を得られたら、「上手くいった！」と自己満足します。
でも、本心は「大学でもっと数学を勉強しておけば、こんなダサい方法で数値解を見つけ出さなくても済むのに」と、思っています。

では、私の数学のレベルはどれくらいかと言うと、数学検定を受けたこともないので正確にはわかりませんが、まあ良くて中級者くらいではないかと思います。


ネット上で、こんな話題を見つけました。

数学中級者、いわく。「数学わからん」・・・納得！
数学上級者、いわく。「数学わからん」
数学研究者、いわく。「数学わからん」

政府は、分科会が求めるＧＯＴＯトラベルの停止を無視し続けています。
分科会は、どこがどの程度の危険度なのか明確にせず、曖昧な表現のままにＧＯＴＯキャンペーンの停止を求めています。そのため、政府は自由に裁量できます。分科会の忖度と責任逃れを感じます。
責任逃れは、政府にも感じます。
政府としては、ＧＯＴＯキャンペーンを継続することで、発案者の責任と経済施策の責任を逃れるため、継続を強行しているように見えます。
この状況が続けば、国民は自主的にＧＯＴＯキャンペーンを避けるようになり、経済効果は小さくなります。結局、観光業や飲食業はダメージを受けます。しかも、回復には時間が掛かり、ダメージは深くなります。

何だか、無政府のようです。



菅義偉氏の政府を評価する時、科学や有識者の意見を無視し否定する菅義偉氏を選択するのか、科学や有識者の知恵を選択するのかを問う必要性を思い知らされます。
菅義偉氏は、権力を思い通りに使うことに精力を注いでいます。
それが指導力だと勘違いしているようです。

メディアが何を言おうと、どうせ素人の意見です。
ですが、有識者の意見は、専門的であり、科学的です。
メディアや大衆が何と言おうが、有識者の検討した内容に基づいて決断するのが、真の指導力と思います。
菅義偉氏は、自分の考えを強行することを指導力と思っているようです。
自分の個人的な考えを実行することは、指導力ではないのです。
周囲の意見、特に専門家や自分とは違う考えを持つ人の意見を聞き、時には自分の考えに反することであっても決断できるのが、指導力です。
日本学術会議の任命拒否は、自分に不都合な考えを持つ人物を排除しました。
真剣に考えた決断なら、任命拒否の理由を説明したはずですが、それをしていません。これは、個人的な都合で決断したことが読み取れます。

これでは、先は無さそうです。

未だに、新型コロナウィルス感染症の治療薬（特効薬）は開発されていません。
一方で、ワクチンは、いくつかの国で一般人への摂取が始まっています。
なぜ、治療薬よりワクチン開発が先行しているのでしょうか。


治療薬は、感染し治療が必要な人に使用します。
使用しなければ、命にも関わります。
なので、薬害のリスクへの許容レベルは高くなります。
一方で、ワクチンは、健康な人への摂取になります。
感染するまでは、ワクチンは意味がありません。
だから、薬害は、１００害あって一利なしなのです。
更に、新型コロナウィルス感染症は、死亡率は高くありません。
第二波以降の日本の死亡率は、１％前後で、高くありません。
特に、若い世代の死亡者はほとんどなく、重症化も非常に少ないことがわかっています。

そのことを考えると、ワクチンよりも治療薬の開発が先行されるべきです。
でも、現実には、ワクチンの開発が圧倒的に先行しています。
そこには、訳があります。
まず、特効薬は無いものの、既存の薬を利用した治療法が確立されつつあります。
もう一つは、利益の幅が桁違いだということです。
世界の感染者数は７０００万人程度です。これが、治療薬の対象になります。
世界の人口は７８億人です。これが、ワクチンの対象になります。
仮に、治療薬がワクチンの１０倍の価格となるとしても、対象者が１００倍以上もいるので、売り上げは１０倍以上になります。しかも、定期的に摂取が必要になるなら、その差は莫大なものとなります。
ワクチンは２回で１万円くらいですから、毎年７８兆円の売上げです。
利益を考えると、ワクチンは治療薬を大きく凌駕するのです。



さて、政府の対応ですが、ワクチン摂取に積極的です。
政府としては、経済活動を維持するために、人々の外出を制限したくありません。
なので、多少の薬害があっても、ワクチン摂取を強行する可能性があります。

今の政府は、ＧＯＴＯトラベルを始める際、もう１、２週間我慢して感染者数を抑えてから開始すれば良かったのですが、見切り発車してしまいました。そのため、感染経路を追い切れない感染者が多く残り、感染を封じ込めることができませんでした。

政府は、先が読めないと言うか、科学的な見識が薄いと言うか、考えが浅いですね。
先日も、学校で感染者が出ても休校措置は不要となりました。政府は、２月末に早々と全国の休校を要求しましたが、効果も確認せずに思い付きで実施したことが証明されたことになります。
最近では、東大が『ＧＯＴＯトラベルの利用者は感染リスクが高い』と発表すると、政府は「査読前だ」とか、「ＰＣＲ検査を用いていない」とか、重箱の隅を突いてイチャモンを付けました。
一方の政府は、延５０００万人以上も利用しているのに、僅か２４０人ほどしか感染していないと主張しています。こちらは、査読はおろか、論文の形式も、データの採取方法さえも公表していません。数字を見ても、東大の論文はこれまでの見識と矛盾しませんが、政府の主張は桁違いの異常値です。また、東大の論文は間もなく査読を受けるでしょう。ですが、政府に苦言を呈する日本学術会議は、会員の任命拒否で口を封じようとしています。

何だか、デタラメ地震予知研究者に国家権力を与えたら、地震予知はできていることに変わるでしょう。
今の政府は、デタラメ地震予知研究者と精神構造が似ているように思うのです。
先が思いやられます。