前回は、「地震予知はどうあるべきかを忘れてしまっている」と結びました。

地震は、必ず起きます。
だから、デタラメに地震予知をしても、見た目には予知に成功したかのように見える場合も
あります。
でも、そんなレベルの地震予知では、実際の防災・減災には役に立ちません。
例えば、村井氏は次のように言っています。
「我々が発行するメルマガでは、首都圏を含む南関東を
　　　史上初の最高位『レベル5』に引き上げ、特別警戒を呼び掛けています」
これを踏まえてどんな防災・減災対策が取れるでしょうか？

　列車を止められるでしょうか？
　道路を閉鎖できるでしょうか？
　學校を休校にできるでしょうか？
　危険地帯は避難できるでしょうか？

どれも、できませんよね。
なぜか？
最大の問題は、期間です。いつまで警戒レベルが続くか、明確ではないのです。
仮に、列車を止めても、再開できる時期が分からないのです。
このデタラメ地震予知の信奉者の言い訳は、次のようなものです。
「地震対策の一環としてあくまで参考に見てる」
でも、個人で地震対策するなら、常に行っておくべきです。
「地震予知が出てないから、今は地震対策をしなくてもいい」なんて考えてはいけません。



こう考えてくると、地震予知のあるべき姿が見えてくるのではないでしょうか。
地震予知の三要素は、かくあるべきなのでしょうか。

まず、規模はどうあるべきでしょうか。
被害が起きそうもない小さな地震は無視してよいでしょう。
具体的には、マグニチュード６以上を対象にすれば良いでしょう。
震度は、マグニチュード・震源からの距離・地盤の状態に影響されるので、地震予知の
範疇からはみ出てしまいます。予知の基準にはすべきではないと思います。

時期はどうあるべきでしょうか。
避難を前提に考えれば、避難を継続できるのは、備蓄を考えれば１週間が限度でしょう。
ならば、時期の幅は１週間以内であるべきでしょう。

場所はどうでしょうか。
地震の規模が大きいと被害が及ぶ地域も広くなるので、単純に決める事は難しいでしょう。
この項目は、宿題として残しておく事にします。


取り敢えずは、規模と時期について考えていくことにしましょう。
ちなみに、私の考えが正しいなら、場所の予知は解決できるはずです。


－地震予知研究の手引き（地震の規模）－